「８０年間、韓国人被爆者の皆さんが受けた苦痛を、今日、より一層深く感じました。被爆者の皆さんがこれまで歩んでこられた苦しみに満ちたその道、尊厳と畏敬の念を込めて、各方面で私たちがメッセージを伝えることができるようにします」

１２日午前、慶尚南道陜川郡（キョンサンナムド・ハプチョングン）の陜川原爆被害者福祉会館大講堂。広島県の横田美香副知事は韓国原爆被害者第１・２世をはじめ、韓国原爆被害者協会、陜川郡、大韓赤十字社の関係者なら１０人余りと会ってこのように述べた。１時間近く韓国人原爆被害者の苦しみに満ちた経験談と今後の願いを傾聴した。

来月６日、広島原爆投下８０年を控えて横田氏ら広島県関係者５人が陜川を訪問した。日本地方政府の現職高位要人が「韓国のヒロシマ」と呼ばれる陜川を訪問したのは今回が初めてだ。２０１８年鳩山由紀夫元首相、２０１６年平岡敬元広島市長ら前職高位要人の訪問はあった。今回の訪問は原爆被害を受けた韓国人に会って慰労し、核兵器がない世界に向けた連帯の志を確認するために行われた。

大講堂での原爆被害者との対話に先立ち、まず横田氏は陜川原爆資料館で悲劇の歴史を視察し、韓国人原爆被害者を記念する慰霊閣を訪れて参拝した。横田氏は１１６７人の原爆被害死亡者の位牌に向かって焼香を上げた後、頭を下げた。原爆資料館芳名録には「全世界の被爆者の心に寄り添い、未来の世界平和と核兵器のない世の中を切実に願っています」というメッセージを残した。

陜川が「韓国のヒロシマ」と呼ばれている理由はその被害規模のためだ。１９４５年８月６日、米国の広島原爆投下で発生した被害者約４４万人のうち７万人（死亡・生存それぞれ３万５０００人）が朝鮮人と推定されているが、（当時の日本内務省資料）、このうち７０～８０％が陜川郡出身であることが確認されているためだ。当時日帝のコメ収奪で日々の暮らしに苦しんでいた陜川地域の零細農民の相当数が生計のために軍需産業が密集して働き口が多かった広島に向かったという。

今でも陜川には多くの原爆被害者たちが暮らしている。大韓赤十字社によると、昨年１２月基準で、生存している原爆被害者１６４３人のうち２４３人が陜川で暮らしている。このうち６０～７０人は陜川原爆被害者福祉会館で過ごしている。釜山（プサン）（３６８人）、大邱（テグ）（２４４人）など広域団体を除いて地方自治体で最も多い。原爆被害者１世のキム・チョルジュさん（８７）は「被爆による負傷や病気、周囲の差別や偏見、放射線が子女や孫に及ぼす健康上の影響、また日本政府が国家補償および謝罪を拒否していること、８０年間核兵器根絶が実現されていないことが最も苦しかった」と吐露した。

この日、韓国の原爆被害者を救援する市民の会会長の市場淳子氏は「８月６日、日本で開かれる広島平和記念式で８０年間体験した被爆の苦しみ、日本植民地時代に困難を強いられた韓国人の方々に謝罪の気持ちを込めてくださればと思う」という趣旨でコメントした。