中国人工知能（ＡＩ）スタートアップ「ディープシーク」の主要研究陣２００人のうち半分以上が中国国内だけで教育を受け、中国の機関に所属しているという分析結果が出てきた。これは中国が西欧の専門知識に依存することなく自国内で世界レベルのＡＩ人材を養成していることを表す事例という分析だ。

米シンクタンクのスタンフォード大フーバー研究所は最近、報告書「ディープシークＡＩの人材分析と米国の革新に対する示唆」で、ディープシークが２０２４年１月から２５年２月までの１年間に発表した５件の論文に名前が載せられた２００人余りの出身学校と主な経歴を調査・分析した。

この期間に論文に関与した研究者は計２３２人で、このうち所属機関データがある２０１人を調査対象とした。

分析の結果、２０１人のうち１１１人（５４％）は中国だけで教育を受け、中国の機関だけに所属したことが分かった。米国での留学や勤務の経験が全くない人材だ。

現在または過去に中国の機関に１回以上所属したことがある研究者は全体の約９０％の１９７人（８９％）だった。半面、米国で勉強または勤務した経験がある研究者は全体４分の１水準の４９人（２４．３％）だった。

２０１人のうち１７１人（８５％）は中国の機関に所属していたが、現在米国基盤所属機関を持つ研究者は１５人（７％）だけだった。

論文５件すべてに寄与した研究者は３１人で、報告書はこの研究者らを「核心チーム」と評価した。

報告書は今回の分析結果について「中国は西欧の技術に依存することなく世界的レベルのＡＩ人材を自国内で育成していることを見せている」とし「米国がこの人材プールの形成に及ぼした影響は限られている」と評価した。

続いて「ディープシークの事例は米国の技術政策の致命的な死角地帯、すなわち人的資本優位が崩れていることを見せている」とし「単純な輸出統制やコンピューティングインフラ投資だけでは技術的優位を維持することはできない」と指摘した。

また「グローバル人材競争での戦略的優位を確保することが新しい技術時代の勝敗を左右する」とし「ディープシークは速いチップと巨大モデルを越えて人材確保戦略がどれほど重要であるかを見せる信号弾」と強調した。