中国人工知能（ＡＩ）スタートアップ「ディープシーク（ＤｅｅｐＳｅｅｋ）」が公開した新しい人工知能（ＡＩ）モデルが、米シリコンバレーを中心とするＡＩ業界の緊張感を高めている。米国がＡＩ半導体輸出を規制する中、低コストで優れた性能を持つモデルを開発しているからだ。

ディープシークは２０日（現地時間）、推論能力を持つＬＬＭ（大規模言語モデル）Ｒ１を発表した。昨年１２月に公開したモデルＶ３をファインチューニング（微調整）して開発し、オープンソースとして公開された。ディープシークが公開した技術分析報告書によると、言語能力を評価するベンチマーク（ＭＭＬＵ）、数学能力を評価するベンチマーク（ＭＡＴＨ）でＯｐｅｎＡＩの推論モデルｏ１と似た性能を示し、一部の指標では上回っていることが明らかになった。コストも安い。同じ報告書でディープシークはＲ１が入力トークン１００万個あたり０．５５ドル、出力トークン１００万個あたり２．１９9ドルを使うと公開した。ｏ１の場合、入力トークン１００万個あたり１５ドル、出力トークン１００万個あたり６０ドル。ディープシークのＲ１は入力された内容を解釈したり推論したりする際、ｏ１と比べてグラフィック処理装置（ＧＰＵ）などコンピューティング資源をほとんど使わないということだ。

もちろんディープシーク独自の結果報告書であるだけに検証が必要という見方もある。しかし米国の対中ＡＩ半導体輸出規制にもかかわらず、中国企業が「コスパ」のよいＡＩに集中して成果を出しているという点で危機感を感じる人も多い。ＯｐｅｎＡＩの共同創業者アンドレイ・カーパシー氏は先月２６日、Ｘ（旧ツイッター）にティープシークのＶ３技術報告書を共有し、「我々は持つものを浪費してはならず、これ（ディープシーク）はデータとアルゴリズムの双方で（我々が）まだやるべきことが多いということを見せている」と評価した。

現地では中国に対する規制が「コスパ」のよいＡＩチップ開発を加速化させたという評価も出てくる。フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）は「海外から入る高性能チップに対する依存度を減らすために中国のＡＩ企業はアルゴリズム、アーキテクチャー、訓練戦略で新しい接近方式を実験してきた」とし「多くの企業が『混合専門家モデル（Ｍｉｘｔｕｒｅ－ｏｆ－Ｅｘｐｅｒｔｓ）』接近方式を採択した」と説明した。混合専門家モデルとはクエリ（命令語）に基づき問題の解決に必要な部分だけを活性化する方式で、ディープシークもこの方法を借用した。ウォールストリートジャーナルも元ＯｐｅｎＡＩ　ＧＴＭ（グローバル発売戦略）担当者の発言を引用し「資源制約はよく創意性を促進するという大きな教訓を見せている」と伝えた。

米国はトランプ米大統領の就任後、ＯｐｅｎＡＩ、オラクル、ソフトバンクなどが参加するスターゲートを通して５０００億ドル（約７８兆円）の投資を発表した。メタも２４日、最大６５０億ドルを投資する計画を公開するなど、米国ではＡＩに莫大な投資が予告されている。業界では米国と中国のＡＩチップ戦争が続く中、中国がどれほど早く効率的なＡＩを開発するかに注目している。