全国各地で地盤崩落事故が続いている中、根本的な予防および対策作りが必要だという指摘が出ている。地方自治体などでは「指標透過レーダー（ＧＰＲ）」探査を対策として取り上げているが、実効性がないという反論も後に続く。地質および地下施設などを総合的に診断した「シンクホール危険地図」が必要だという意見も提起されている。



１３日午前、ソウル麻浦区のアオゲ駅２番出口付近では直径４０センチ、深さ１．３メートルのシンクホールが発生した。　同日午前、釜山沙上（プサン・ササン）～下端（ハダン）線都市鉄道工事現場付近でも約横５メートル・縦３メートル・深さ４．５メートルの大型シンクホールができた。

先月２４日、ソウル江東区明逸洞（カンドング・ミョンイルドン）で横１８メートル・縦２０メートル・深さ１１メートル規模のシンクホール現象で１人が死亡し、市民の不安感は大きくなっている。１１日、京畿道光明市（キョンギド・クァンミョンシ）の新安山（シンアンサン）線工事現場崩壊事故で１人が埋没し、救助作業が行われている状況だ。

これを受け、ソウル市は「大規模な地下掘削工事現場の地盤沈下に対する安全管理強化の特別対策を推進する」と伝えた。ＧＰＲ探査を集中的に実施し、地盤沈下事故を予防するというのが骨子だ。ＧＰＲ探査とは電磁波を地中に送り反射する信号を通じて地下空洞など地層を感知する技術をいう。

しかし、ＧＰＲ探査はシンクホールの前兆症状を確認する補助的手段に過ぎないという指摘が出ている。ＧＰＲ探査を通じては、地表面から２メートルほどの距離までの地盤だけを探知できるという理由からだ。昨年８月、ソウル西大門区延禧洞（ソデムング・ヨンヒドン）のある道路では深さ２．５メートルのシンクホールができたが、３カ月前の昨年５月に行われたＧＰＲ探査では共同などの異常症状が発見されなかった。

延世（ヨンセ）大学建設環境工学科のチョ・ウォンチョル名誉教授は「ＧＰＲ装備は周波数の限界により電磁波が地表面の深いところまで到達できない」として「シンクホール現象を正確に確認するためには、地下水の流れを確認することが重要だが、そのためには少なくとも（地表面から）５メートル下の地層まで分析しなければならない」と話した。ソウル市立大学土木工学科のイ・スゴン前教授も「トンネルなど地下工事による大型シンクホールにはＧＰＲ探査が無用の長物になり得る」と指摘した。

専門家は精密で周期的な地質調査を通じて地中地図を具体的に確認しなければならないと提言する。イ・スゴン前教授は「地質調査がない地中地図は無意味だ」として「どの地質、どの断層でシンクホールが始まるのか精密な調査が必要だ。　工事が行われても周期的に（調査を）進めなければならない」と強調した。

国土交通部の地下安全情報システムによると、２０１８年から昨年まで発生した地盤沈下１３３７件のうち５６．３％（７５３件）が上下水管の破損および工事不良が原因と調査された。これについて、２０１４年ソウル松坡区（ソンパグ）シンクホール事故調査団長を務めたカトリック関東大学土木工学科のパク・チャングン教授は「シンクホール現象を単なる上下水管の破損や工事問題と見なしてならない」として「地層分析および工事進行状況などを総合的に検討してこそ正確な原因を確認できる」と説明した。