トランプ政府が２日、１０％の相互関税を発表して南極の近くにあるオーストラリア領の離島、ハード島とマクドナルド諸島も対象に含めたことをめぐり、インターネット上には各種嘲弄ミーム（ｍｅｍｅ・インターネット流行コンテンツ）が次々と登場している。ハード島とマクドナルド諸島には人が住んでおらずペンギンしか生息していない無人島であるため、米国のドナルド・トランプ大統領の全方向的な関税爆弾が「無人島」にまで落ちたことを示す端的な事例だ。



５日（現地時間）、ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）によると、ソーシャルメディア（ＳＮＳ）の利用者はこのような内容でトランプ大統領を皮肉るミームを相次いで投稿している。米国の政治学者で政治経済リスクコンサルティング企業「ユーラシアグループ」代表のイアン・ブレマー氏は３日、イーロン・マスク氏が所有しているＸ（旧ツイッター）に「トランプ氏の１０％関税に抗議して住民が立ち上がり、ハード島とマクドナルド諸島に前例のないデモが起きた」と記した。ブレマー氏が共有した写真は、どこかに無数のペンギンが集まっているものだった。

別のＸユーザーは４日、１匹のペンギンがホワイトハウス執務室でトランプ大統領、Ｊ・Ｄ・バンス副大統領と会っているような写真を投稿した。ペンギンは何かを話をしていて、トランプ大統領とバンス副大統領は断固とした表情で遮っている。

Ｘユーザーはこの写真について、ペンギンが「ところで我々はあなたの国（米国）とは貿易をしていませんが」と抗議すると、二人が「黙れ、ペンギン。お前は感謝していると言ったのか？　我々はお前たちが一生懸命働いている米国の愛国者を利用するのにうんざりしているんだよ！」と言いながらたしなめる場面だと言葉を添えた。２月、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領がホワイトハウスを訪問した際、バンス副大統領が「感謝を知らない」と非難したことを当てこすったもののようだ。

今回１０％の相互関税対象に含まれたハード島とマクドナルド諸島はオーストラリア西部海岸都市パースから南西に３２００キロメートルも離れている。パースから船に乗って１週間以上かけてようやく到着することができる場所で、ほぼ氷河で覆われているなど環境も厳しいため、ペンギンしか生息していない無人島だ。人の手が入っていない稀有な点が認められて国連教育科学文化機関（ユネスコ）世界自然遺産にも登録された。

ところがＢＢＣによると、世界銀行（ＷＢ）の輸出資料にハード島・マクドナルド諸島と米国の間には貿易記録があった。２０２２年、米国が島から名も無い会社の機械および電気製品を１４０万ドル（約２億円）ほど輸入した事実があるというのだ。ただし、ガーディアンは「船積物が実際の出発地ではなくハード島・マクドナルド諸島から来たと誤って表示されたものとみられる」と明らかにした。オーストラリアのアンソニー・アルバニージー首相は「今回の事例は、地球上のどこも関税から安全ではないという事実を示している」と話した。