１９８０年代生まれから女性の高等教育履修率が男性をリードしたという研究結果が出た。初の雇用就職時期が遅れるなど、青年期の生涯過程が構造的に変化しているという分析も出た。

２７日、統計庁によると、国家統計研究院は今月、このような内容の「生涯過程履行に対するコホート別比較研究：教育・就職」報告書をまとめた。

研究院は１９７０～１９９４年生まれの若者世代を５年単位（１９７０～１９７４、１９７５～１９７９、１９８０～１９８４、１９８５～１９８９、１９９０～１９９４）コホート（ｃｏｈｏｒｔ・共通した特性を持つ人々集団）に分けて教育水準、雇用、自立時期などの指標を分析した。

報告書によると、１９７０年代生まれは男性の大学以上の卒業者の割合が女性より高かったが、１９８０年生まれからは女性がリードした。

１９８０～１９８４年生まれの大学卒業以上の割合は男性が６９．４％、女性が７２．１％となった。１９８５～１９８９年生まれの場合、それぞれ男性は７２．２％、女性は７７．３％だった。

特に、１９９０～１９９４年生まれの場合、女性の大学卒業の割合が７８．５％で、男性（６５．３％）より１３ポイント以上高かった。

大学卒業者のうち、大学院進学の割合でも１９８０年代生まれから女性が男性をリードしていることが分かった。

遅く生まれた世代であるほど、性別による大学卒業以上の学歴者の割合の差がますます広がっているという解釈が出ている。これは各世代が３１～３５歳の時を基準に集計したものだ。ただし年齢が幼い１９９０～１９９４年生まれは２６～３０歳を基準にした。

若者の就職時期は遅れる様相を見せた。最初の就職年齢をコホート別に推定した結果によると、２５～２９歳の時点を基準に見た時、１９７５～１９７９年生まれでは２２．１２歳、１９８０～１９８４年生まれは２２．７２歳だったが、１９８５～１９８９年生まれは２３．４歳に高まった。１９９０～１９９４年生まれは２３．３６歳で、似たような水準が維持された。

働かず教育も受けない、いわゆる若者の「ニート（ＮＥＥＴ）」の割合はすべての世代で２０歳以降２０％以上を記録すると分析された。

公務員試験、または企業入社準備をする若者、良い仕事を探している若者などが多数含まれた可能性がある。

報告書はまた「非首都圏から首都圏への移動率を見る時、２０代半ばから後半に首都圏への移動が増加する現象は非首都圏に良い仕事が足りないという点に起因する可能性が大きい」と説明した。

また、青年期の主要課業である自立について、両親と同居する未婚青年の割合は最近の世代になるほど高くなる傾向だが、最も最近の世代（１９９０～１９９９年生まれ）ではむしろ減少する傾向が発見された。報告書は、北欧・西欧で手厚い福祉制度などで若者の早い独立が一般的だという点を考えると、最近政府の青年住居支援が独立を促した可能性があると分析した。ただ、このような傾向が短期的なのか長期的なのか確認し、長期的な傾向であれば、深層研究が必要になるものとみられると伝えた。