韓米が今年上半期に野外実動訓練（ＦＴＸ）の回数を昨年より大幅に増やすことにした。今回の訓練は、同盟軽視基調を見せるトランプ政権の発足後に初めて実施される連合演習だ。大統領弾劾審判などで情勢の不確実性が高まる状況でも、韓米連合防衛態勢の正常稼働を強調する趣旨と解釈される。

韓米軍当局は６日、「１０日から２０日までフリーダムシールド（ＦＳ、自由の盾）連合演習を施行する」と明らかにした。韓国軍の合同参謀本部によると、連合演習は１・２部で構成され、１部は１０－１４日に、２部は１６－２０日にそれぞれ進行される。これに先立ち韓米は先月２５日から２８日までＦＳの事前演習にあたる危機管理演習（ＣＭＸ）を行った。

今回の演習で目を引くのは実働訓練（ＦＴＸ）の回数だ。コンピューターシミュレーション方式である指揮所演習（ＣＰＸ）とは別に進行されるＦＴＸは、旅団級以上の場合、昨年の１０回から今年は１６回に増える。自治体など官民軍が共にする統合防衛訓練の回数も昨年の１９１回から今年は２３８回に拡大する。

こうした基調は、韓国大統領弾劾案の可決、トランプ政権の発足など激変の時期にも、米国の拡大抑止能力を基盤とする韓半島（朝鮮半島）防衛公約が強固であることを意味すると解釈される。一部では同盟の価値より経済性を重視する、いわゆる「トランプリスク」の懸念を払拭する動きという見方もある。

先月２０日のＢ－１Ｂ戦略爆撃機の韓半島連合空中訓練、２日の原子力空母「カール・ビンソン」（ＣＶＮ－７０）の釜山（プサン）入港も同じ脈絡で見ることができる。軍関係者は「混乱の時期にむしろ強力な訓練をするのは、北に向けた『誤認するな』というメッセージも込められている」と話した。

また軍当局は「ロ朝軍事協力と各種武力紛争の分析を通じて把握された北の戦略および戦術、戦力変化など現実的な脅威をシナリオに反映し、韓米同盟の連合防衛態勢と対応能力を向上させる」と強調した。合同参謀本部の関係者は「ドローン攻撃、ＧＰＳかく乱、テロ、サイバー攻撃など戦術的な変化がこれに該当する」と話した。

グレーゾーンにおける北朝鮮の複合挑発形態を念頭に置いて対応シナリオを具体的に作るということだ。尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権に入って連合演習のたびにに実施してきた北核対応訓練シナリオを精巧に検証する作業も続く。

この日、韓米はＦＳ演習を控えて京畿抱川（ポチョン）の訓練場で「連合・合同統合火力実射撃訓練」を実施した。陸軍首都機械化歩兵師団の戦車大隊ＴＦ、地上作戦司令部特殊機動支援旅団、ドローンボット戦闘団、空軍作戦司令部配下の戦闘飛行団、米第２師団・韓米連合軍司令部団情報運用班など将兵およそ５００人が参加した中、韓国陸軍のＫ２戦車・飛虎（ビホ）複合、米側偵察ドローンなど約１５０の地上軍装備とＦ３５Ａ、Ｆ－１５Ｋ、ＫＦ－１６、ＦＡ－５０など１３機の空中戦力が投入された。

訓練は北朝鮮軍がロシア派兵で習得している現代戦の性格を反映した。ドローンボット戦闘団の偵察ドローンが敵の動向を捕捉し、移動式対空砲飛虎複合は敵のドローンを撃墜した。障害物地帯ではＫ６００障害物開拓戦車が地雷地帯の通路開拓装備（ＭＩＣＬＩＣ）で地雷をなくして道を通した。

軍当局はＦＳ期間に北朝鮮がミサイル発射など武力挑発をする可能性があるとみて、有事の際、可用な資産を投入して即刻対応するという立場だ。軍関係者は「北が挑発すれば韓米同盟の圧倒的能力で断固対応する」と述べた。