辞職した専攻医は１年間続いた医政葛藤の解決方法をどう考えているのだろうか。保健福祉部によると、全国に２１１カ所ある修練病院の専攻医の出勤率は８．７％（今月１４日基準）で、１万３５３１人のうち１万２３５７人（９１．３％）が戻っていない。中央日報が最近インタビューした辞職専攻医１０人は「病院に、患者のそばに行きたい」としながらも「戻る名分が確実になければいけない」と口をそろえた。

政府が昨年６月に専攻医の辞職届受理を認めて以降、地域の病院・医院など医療機関に再就職した専攻医は半分以上と推定される。ソウル大病院を辞職したチャン・ジェヨン氏は過去１年について「周囲を見ると、ほとんどが仕事（医療機関就職）をしながら過ごしている」とし「時間が経過するにつれて関心度が落ちていった。強硬姿勢の専攻医の声が浮き彫りになり、政府との交渉がさらに難しくなったようだ」と話した。

京畿道（キョンギド）の療養型病院で６カ月前から勤務中の産婦人科専攻医は「（専攻医が地域病院に集まったことで）一般医の給料が普段の６０％水準に減った。みんな我慢しながら続けている」としながらも「政府は譲歩するつもりがないようだ。このままなら復帰する名分がない」と語った。ある医院で勤務する専攻医は「療養型病院や美容側に多く就職したが、就職できない１人に対しては専攻医らが生活費を出し合っている」と伝えた。

未復帰で現実的な悩みが大きい専攻医は兵役義務をまだ終えていない。専攻医は１月に軍服務を修練後に延期するという政府の入営特例に応じず、いつ入営するのか不透明な状態だ。２２日に抗議集会を予告した辞職専攻医ソン・ハユン氏は「辞職専攻医は現役兵として入隊できず、軍医官・公衆保険医として行かなければならないが、順番待ちで長ければ４年も待たなければいけないというのは話にならない」と反発した。

インタビューに応じた専攻医は「事態以前のように全体の専攻医が復帰することはないだろう」と予想した。「各自が考えるエンドポイント（Ｅｎｄ　Ｐｏｉｎｔ、終了点）がそれぞれ異なるため」（チャン・ジェヨン氏）という。ただ、復帰が可能な妥協ラインとしては医大定員の減員を挙げる人が６人で最も多かった。「ビッグ５」病院の元専攻医は「国民の大半が１２・３非常戒厳を受け入れないように、専攻医も政府の一方的な増員を受け入れることはできない」と語った。

医療訴訟に対する負担を障害に挙げる人も少なくなかった。これはデート暴力被害者の治療中に発生した医療事故の責任を暴行加害者と医療陣に負わせた裁判所判決と関連している。応急医学科の辞職専攻医チョン・ホ氏は「人の命を助けようとする医療行為を加害と同一に眺める法的処理に対する解決を訴える」と話した。

イム・ジンス元大韓医師協会企画理事は「『政府が自分たちを捨てた』と考える専攻医が帰ってきて専門医の資格を取っても、医師・患者の間で崩れた信頼をどう回復させるかについて社会的な悩みが必要だ」と強調した。