サムスン電子、現代（ヒョンデ）自動車、ＬＧエレクトロニクスなど韓国財界オーナーが新年の「ロボット大戦」を予告した。ロボット産業を将来の収益源として目を付け関連産業に相次いで投資するなどの動きが早まっている。

韓国財界によると、サムスン電子は今年ロボット事業にスピードを出すため代表理事直属の「未来ロボット推進団」を新設した。ヒューマノイド（人間型ロボット）を含んだ未来ロボット技術開発に集中する組織だ。サムスンが公開したＡＩペットロボット「ボーリー」、歩行補助ロボット「ボットフィット」などの開発にも速度が出る見通しだ。

サムスン電子は昨年末ロボット開発会社レインボーロボティクスの株式３５％を確保して筆頭株主になったと公示した。レインボーロボティクスは韓国初の二足歩行ロボット「ヒューボ」を作ったＫＡＩＳＴの研究陣が２０１１年に設立した会社だ。サムスンは２年間に３５４５億ウォンをレインボーロボティクスに投資した。李在鎔（イ・ジェヨン）会長が２０２１年に「ロボットと人工知能（ＡＩ）など新産業に３年間で２４０兆ウォンを投資する」と発表してからの歩みだ。

現代自動車は鄭義宣（チョン・ウィソン）会長が２０２１年に私財２４００億ウォンを出資して買収したボストン・ダイナミクスを中心にロボット開発に集中してきた。買収当時、鄭会長は「次世代に向けた未来収益源確保に向けロボット市場を必ずつかまなくてはならない」と強調した。その後現代自動車は二足・四足歩行ロボットを高度化する一方、工場で使える産業用ロボット開発に力を入れた。昨年１１月には徹底的に実用性に集中した産業用ウェアラブル（着用型）ロボット「Ｘ－ｂｌｅショルダー」を成果として公開した。

ＬＧの具光謨（ク・グァンモ）会長は今年の新年辞でＬＧの未来の収益源としてロボットとＡＩ、ヘルスケア（健康管理）を挙げた。ＬＧエレクトロニクスは２０１７年にロボット企業のロボティズやエンジェルロボティクスなどに株式を投資した。昨年にはＡＩ基盤自動運転サービスロボットスタートアップのベアロボティクスに６０００万ドルを投資した。最近では独自開発したロボットブランド「ＬＧクロイ」で商業用ロボット市場に進出した。

このほかハンファの金升淵（キム・スンヨン）会長の三男であるキム・ドンソン副社長はグループのロボット系列会社であるハンファロボティクスの戦略企画総括を務めている。ハンファロボティクスは外食関連ロボット開発に集中している。斗山（トゥサン）は４世経営者である朴仁原（パク・インウォン）社長がグループのロボット系列会社である斗山ロボティクスを陣頭指揮する。食品産業に最適化した「Ｅシリーズ」、精密な作業を補完する立体ロボット「Ｍシリーズ」など協働ロボットを生産・販売している。

ロボット事業はすぐには成果を出しにくい。宇宙産業のように着実に投資しなければならない。ロボット市場のインフラが整っていない状況で政府支援が必要な理由だ。産業通商資源部は昨年１２月にヒューマノイドロボットを国家先端戦略技術に新規指定し、規制改善や研究開発などを支援することにした。

国際ロボット協会（ＩＦＲ）によると、世界のロボット市場規模は２０２１年の３３２億ドルから２０３０年には１６００億ドル規模に成長する見通しだ。テスラやエヌビディアのようなビッグテックもロボット投資に拍車をかけている。韓国は製造業基盤の大企業中心の産業構造であるだけに、ロボット技術が既存事業とシナジーを出す可能性が大きい。瑞靖（ソジョン）大学のパク・チョルワン教授（韓国ロボット産業協会副会長）は「オーナーが直接ロボットを取りまとめるというが依然として果敢な水準の投資とは見がたい。過去にもロボットを未来の収益源として推しながらあいまいになった前例が多いだけに粘り強い投資につながらなければならない」と強調した。