米下院監視委員会小委員会が開いた未確認飛行物体（ＵＦＯ）公聴会で「ＵＦＯは実在する。我々はこれに背を向けてはいけない。果敢に現実を直視しなければいけない」という主張が提起された。



１６日（現地時間）のウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）によると、米海軍少将ティム・ゲロデット氏は１３日のＵＦＯ公聴会で「海軍に服務中だった２０１５年に初めてＵＦＯの存在について認知することになった。米艦隊司令部所属の人から飛行物体の映像が添付された電子メールを受けた」とし、このように主張した。

メールに添付された映像は海軍所属の航空機が訓練中に撮影したもので、米軍の軍用機と異なる構造的な特性および飛行様相をする飛行物体が登場する。メールには「空中衝突の危機が何度かあり、この問題が解決されなければ訓練が中止になることもある」という内容も含まれていた。

しかしこの飛行物体が入ったメールは突然、ゲロデット氏のアカウントから消えた。他の同僚のアカウントも同じだった。

米国防総省の元当局者ルイス・エリゾン氏もこの日の公聴会に証人として出席し、似た主張をした。エリゾン氏は「米国と一部の敵性国が未確認飛行現象（ＵＡＰ）技術を保有していて、我々が宇宙で一人ではないという事実を隠すために秘密にしている」とし「明確に言うが、ＵＡＰは実在する」と強調した。米政府では一般的にＵＦＯの代わりに未確認航空現象（ＵＡＰ＝ｕｎｉｄｅｎｔｉｆｉｅｄ　ａｅｒｉａｌ　ｐｈｅｎｏｍｅｍｏｎ）という用語を使用する。

一方、米議会は２０２２年５月に５０余年ぶりにＵＦＯに関する公開公聴会を開き、昨年も似た公聴会を開催した。米当局は今年３月に発表した報告書でも、人々が目撃したＵＦＯは外部の世界から来たものではなく、政府レベルの隠蔽はなかったという立場を固守した。