中国の技術企業ファーウェイが米国の高強度の経済制裁にもかかわらず、１年ぶりに２倍以上の純利益を記録し、不振から脱した。３１日、２０２３年ファーウェイ年次報告書によると、同社は昨年、売上高７０４２億元（約１４兆７０００億円）、純利益８７０億元となった。前年比売上高は９．６％、純利益は１４４．５％も増え、対中制裁以前の水準をほぼ回復した。ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は「ファーウェイが２００６年以降、最も大幅な成長を成し遂げた」と伝えた。

業界は、すべての事業領域で早い発展を遂げたことに注目した。世界市場をリードする通信装備と中国内需市場でアップルｉＰｈｏｎｅの空席を占めたスマートフォン、７ｎｍ（ナノメートル・１０億分の１メートル）を越えて５ｎｍ工程に挑戦中のチップ設計分野などだ。中国への制裁がむしろ中国の先端技術自立速度を高めた代表的な「逆効果事例」のシンボルになるという分析もある。

市場調査会社オムディアによると、ファーウェイは昨年、世界通信装備市場シェア３１．３％を占め、１位となった。米国の牽制の中でも先頭の座を守った。ファーウェイ全体の売上の半分を通信装備が占めている。中国内需市場のほかにも中南米とアフリカ・東南アジア市場を掌握した。

バックドア（認証なしに通信網に浸透できる装置）などセキュリティ問題が浮上し、米国と欧州・アジア太平洋地域でファーウェイ退出の動きがあったが、安い価格と優れた品質を前面に出して生き残ることに成功した。主要国がファーウェイを退出すると明らかにしたにもかかわらず、実際に昨年欧州および中東・アフリカ（ＥＭＥＡ）地域の売上は２．６％減少にとどまった。

スマートフォンの成長は目覚ましいものだった。昨年、ファーウェイの消費者部門の売上は前年比１７．３％増え、主要事業の中で最も大きく成長した。新型スマートフォンは中国消費者の間で「国潮（愛国主義消費）」ブームを巻き起こした。市場調査会社カウンターポイント・リサーチによると、１月アップルｉＰｈｏｎｅの中国市場シェアが前年（１９％）より下落した１５．７％となり、２位から４位に落ちた間にファーウェイが２位（１６．５％）の座を占めた。今年、ファーウェイの年間市場シェアは５％を突破し、アップルと同様の水準を記録することが有力視される。

輸出制裁で半導体などサプライチェーンそのものを確保したおかげで、技術自立と収益性の改善という二兎を追っている。当初ファーウェイはスマートフォン頭脳の役割を果たすチップであるＡＰ設計・生産を海外企業に依存したが、制裁以降しばらく自主的なチップ設計に没頭した。昨年８月に発売されたメイト６０シリーズには、７ｎｍ工程が適用されたチップを使用して世界を驚かせた。今年は５ｎｍチップの設計に挑戦する。グローバル先頭グループの企業は、大半が主力ＡＰで４ｎｍチップを使っている。

クラウドコンピューティング・知能型自動車ソリューションなど、未来産業関連の売上も大幅に増えた。中国への制裁で内需市場でライバルが消えたのがむしろ役に立ったという分析だ。