「Ｚ世代は１つの世代ではない２つの世代だ。すべての大陸の国々で若い男女の間に理念的な違いが広がっている」（フィナンシャル・タイムズ、先月２６日）　

「Ｚ世代がベビーブーム世代よりもフェミニズムが有害だと考える傾向が強いという研究結果が出た」（英国ガーディアン、１日）　

全世界のＺ世代（１９９０年代中盤～２０１０年代初期出生）男女間で理念的な違いが大きくなっているという診断が相次いで報じられている。これに伴う性別間の葛藤を懸念する声も高い。

１日（現地時間）、英紙ガーディアンによると、ギングス・カレッジ・ロンドンの政策研究所とグローバル女性リーダーシップ研究所が世論調査機関イプソス（Ｉｐｓｏｓ）に依頼し、３６００人余りを対象に実施した調査で１６～２９歳英国男性の４人に１人が「女性よりも男性として生きていくことのほうが大変だ」と答えた。

また、Ｚ世代男性６人に１人（１６％）は「フェミニズムは得するよりも失うものが多い」とし、フェミニズムに対して否定的な考えを表明した。これは同じ質問に対する６０代以上のベビーブーマー世代の男性の回答（１３％）よりも高い。

◇有名人に対する態度も分かれる

男女の違いは特定インフルエンサーや有名人に対する態度でも現れた。「女性嫌悪主義者」を自任する英国系米国人アンドリューテイト氏は８７０万人のフォロワーを率いるインフルエンサーだ。これに対する質問に、英国Ｚ世代男性５人に１人が彼を好意的に見ていると答えた。

「士気が低下した若い男性」を代弁するというベストセラー作家であり、カナダの学者であるジョーダン・ピーターソン氏に対しても１６～２９歳男性の３２％が好意的だった。反面、彼に好意的だった同世代の女性は１２％だけだった。

ギングス・カレッジ・ロンドン政策研究所のボビー・ダッフィー所長はガーディアンとのインタビューで「これは新しく特異な世代パターン」としながら「これからの世代が分裂する危険があることを示唆している」と話した。

女性リーダーシップ研究所のロージー・キャンベル所長も「このグループが多くの情報をソーシャルメディアで真っ先に獲得するという事実が（このような現象を）一部説明する」とし「若い女性はフェミニスト・アイデンティティを持つことができると感じるのが時代精神である反面、（若い男性は）『ガールパワー』について多く耳にするが彼らの人生の現段階では世の中に存在する不平等を理解できない」と話した。

◇「極右政党支持率、男性が高い」

これに先立ち、フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）も先月２６日にデータ分析専門記者のジョン・バーン・マードック氏が書いた『新たな世界的ジェンダー格差が生まれつつある（Ａ　ｎｅｗ　ｇｌｏｂａｌ　ｇｅｎｄｅｒ　ｄｉｖｉｄｅ　ｉｓ　ｅｍｅｒｇｉｎｇ）』と題するコラムで、Ｚ世代の男女の違いについて指摘した。

同氏が引用したスタンフォード大学のアリス・エバンズ研究員の研究によると、「今日の３０代未満の世代は性別によって大きく乖離している」「女性は進歩的で、男性は保守的」だ。

米国ギャラップ社の調査によると、１８～３０歳女性は同世代の男性よりも３０％ポイント進歩的だ。ドイツでも保守的な若年男性と進歩的な女性の間に３０％ポイントの差が広がり、英国では２５％ポイントの差が現れた。

米国・英国・ドイツでは若年女性が若年男性よりも移民や人種の定義にはるかに進歩的な立場を取った。特にドイツでは３０代未満の若年男性が既成世代よりも移民に強く反対している。ポーランドでは昨年１８～２１歳男性のほぼ半数が極右政党を支持した。同年齢帯の女性の支持が６分の１しかなかったこととは対照的だ。

◇「男女理念の違い、＃ＭｅＴｏｏ（ミートゥー）運動・ＳＮＳ影響」

マードック氏はコラムで韓国と中国、アフリカ、チュニジアでも似たような男女差が現れていると指摘し、「＃ＭｅＴｏｏ運動」が重要な契機になったと分析した。＃ＭｅＴｏｏ運動が起きて７年が過ぎた今、セクハラに対する進歩と保守の立場が異なるイシューについても若年の男女がそれぞれ保守と進歩に傾くことに影響を及ぼしたという解釈だ。

同氏は「ジェンダー不平等が厳然としていて露骨な女性嫌悪がよく見られる韓国で＃ＭｅＴｏｏ運動の火が燃え上がった」とし「２０２２年韓国大統領選挙で若い男性は右派政党を、若い女性は進歩政党をほぼ同じ割合で支持した」と説明した。

続いて「韓国は極端な状況だが、若い男女が乖離する時、どのようなことが起きうるのか、他の国々に警告する役割を果たしている」と紹介し、韓国の婚姻率急減、世界最低水準の出生率に言及した。

コラムは「これらすべてが通過段階であると言うのは簡単だが、理念の差はもっと大きく開いている」とし「スマートフォンとソーシャルメディアの拡散で若い男女がそれぞれ異なる空間に住み、それぞれ違う文化を経験する場合が多くなり、このような現象が深まっている。このような変化は次世代にまで波紋を広げ、投票率以上の影響を及ぼしかねない」と指摘した。