「世界的な人気を誇るＢＴＳの唐突な活動休止宣言は急成長してきたＫ－ＰＯＰ産業のひずみを映し出している」（日経）

１６日付の日本の新聞はＢＴＳのグループ活動の一時休止を総合面の主な記事として大きく扱った。特に、韓国特有のアイドル育成システムが現在のＫ－ＰＯＰ成功を導いた反面、アーティストに「過労」を要求しているとしてＢＴＳの今回の宣言が業界全体に影響を与えるものと見通した。

日経は１６日、６７９０万人が登録するユーチューブチャンネルに掲示された動画でＢＴＳが「しばらく立ち止まって休息」を宣言して全世界のファンが衝撃を受けたと伝えた。これによって所属事務所の株価が急落したとし、ＢＴＳに売上額の７０％を依存するＨＹＢＥ（ハイブ）にとって今後大きな打撃を与える可能性があると報じた。

また、動画でＲＭが「Ｋ－ＰＯＰアイドルシステムは人としての成熟を妨げる」とし、Ｋ－ＰＯＰの構造問題に言及したとし「ＢＴＳの活動休止宣言はＨＹＢＥだけでなく、Ｋ－ＰＯＰ産業全体に波及力を及ぼすだろう」と予測した。

数年間会社が費用を投じて練習生を育てる韓国事務所の育成システムは「アイドルを成功に導く方程式」と評価されるが、デビュー後投資を回収するために過密なスケジュールが組まれ、アーティストが精神的に追い込まれる事例が多いという分析だ。

ＢＴＳの活動休止宣言はこのような「アーティストの量産手法」に亀裂を起こし、今後Ｋ－ＰＯＰ産業の転換点になる可能性もあると日経は見通した。

朝日新聞も１６日付で企画事務所によって「作られたアイドル」から抜け出して社会的な発言を継続してきたＢＴＳが今回はＫ－ＰＯＰアイドルの働き方に問題を提起したと伝えた。文化評論家の松谷創一郎氏は朝日に今回のＢＴＳの宣言が「韓国芸能界の『働き方』問題を触った」と分析した。

読売新聞は韓国社会の兵役問題がＢＴＳの活動の一時休止に影響を与えたと報じた。メンバーの中で最年長者であるジンが年末まで入隊を迫られるとし、「韓国ではスポーツ、芸術分野で優れた成績を残した人物に兵役免除が認められているが、ＢＴＳをはじめとするＫ－ＰＯＰアーティストはこれに該当しない」と伝えた。