英時事週刊誌エコノミストが今年の経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３５カ国の経済成績表を付けた結果、ギリシャが最も高い成績を記録したという分析が出てきた。韓国は２位を記録したことがわかった。

エコノミストが１８日に伝えたところによると、今回の評価は昨年１０－１２月期から今年７－９月期までのコア物価指数とインフレ幅、国内総生産（ＧＤＰ）成長率、雇用増加率、株価収益率などを総合的にみて国別に順位を付けた結果だ。

１位は２年連続でギリシャとなった。十数年前に国家破綻危機を体験し、何回も救済金融を受けなければならなかったギリシャはこの数年間は高い経済成長率を見せた。

ギリシャはエネルギーと農産物など外部要因により価格が大きく変わる品目を除いたコア物価指数が３．４％、物価が反映された株価収益率は４３．８％に達した。

市場親和的改革を断行したギリシャが投資家を再び呼び込んでおり、国際通貨基金（ＩＭＦ）もギリシャ経済のデジタル転換と市場競争強化などを評価したとエコノミストは指摘した。

２位は韓国だった。韓国はコア物価指数３．２％、ＧＤＰ成長率１．６％、株価収益率７．２％を記録した。ＧＤＰ成長率は高くないが、１位のギリシャよりも物価上昇をしっかり抑えた点が良い評価を受けた背景とみられる。エコノミストは「韓国と日本は物価が上がらないように防いだ。韓国は先制利上げのおかげでこうした実績を出すことができた」と分析した。

米国は３位と評価された。コア物価指数４．０％、ＧＤＰ成長率２．３％、株価収益率４．３％を記録したことがわかった。メディアは「エネルギー生産増加と２０２０～２０２１年の景気浮揚策の効果をみた。人工知能産業などを中心に米国証券市場が利益を得たと思われるが実際のインフレ水準を考慮すると中間程度の成果」と説明した。

続けてイスラエルが４位、ルクセンブルクが５位、カナダが６位、チリが７位、ポルトガルとスペインが同率８位、ポーランドが１０位を記録した。

昨年から今年まで物価上昇圧力が高かった欧州は相対的に低い評価を受けた。ドイツが２７位、英国が３０位など、経済規模がチップクラスにある国も順位は下位圏だった。

エコノミストは「ドイツはエネルギー価格の衝撃と中国製輸入車との競争激化で苦しみ、英国は依然としてＥＵ離脱の影響を受けている」と説明した。