「日本の若者世代は１９８０年代のような経済好況を望みません。半分以上は今の方が良いと考えています」。最近、日本のある大学教授から伝え聞いた言葉だ。いわゆるＭＺ世代はバブル経済（資産価格暴騰）崩壊後、「失われた３０年」を経験し、高度成長後の悪影響のほうを恐れるようになったという意味だ。

同じような脈絡で、日本労組の最大の目標は賃上げではなく雇用維持だという。自分の給料が上がることよりも、他の家族構成員も収入がある環境が結果的に家計所得を底上げできると考えているためだ。また、雇用が悪化すれば社会的に引きこもり犯罪が増加するなど副作用のほうが大きいと懸念している。

他の国の状況だからといって聞き流すわけにはいかなかった。繰り返される経済政策の失敗が社会の躍動性をどれほど損なうのかを示しているようだった。日本の若者世代が成長よりも分配と安定を追求するのは、痛恨の学習効果の結果ではないだろうか。バブル崩壊後２０年間、日本の実質経済成長率は０．８％だった。分配から成長中心へと経済政策を再び旋回した「アベノミクス」期間も実質経済成長率は０．９％に過ぎなかった。

日本式長期低成長の沼に落ちるのではないかという懸念は、今年韓国経済を貫く主要トピックになった。韓国銀行によると、今年７－９月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）増加率は０．６％。１－３月期の０．３％、４－６月期の０．６％に続き、３四半期連続となる０％台成長だ。年間では１．４％、来年２．１％の成長率達成を展望しているが、決してバラ色ではない。

そのうえ経済の負担になる少子高齢化は日本よりもはるかに速いスピードで進行している。韓国の１９６０～２０２１年の合計特殊出生率減少率（８６．４％、５．９５→０．８１人）は２１７カ国・地域で１位だ。期待寿命が伸び、２０２５年には６５歳人口の比率が２０％以上の超高齢社会に突入する見通しだ。日本の後についていくことが問題ではなく、日本と同じようになるだけでもまだ幸いだという言葉まで出てくるのはそのためだ。

こういった時こそ重要なのは低成長危機に対処するわれわれの姿勢ではないだろうか。「漢江（ハンガン）の奇跡」とも呼ばれる１９６０～７０年代式の高度成長は難しいが、少なくとも敗北感に沈んで低成長を宿命のように受け入れることだけは警戒しなければならない。特に自分の子どもが自分よりも惨めな生活を送ることになるという否定的認識は少子化をまるます加速させ、低成長を固定化させる悪循環の原因となる。だから当分は無限肯定の力を信じてみたい。２０２４年を少子化克服元年、景気回復の足がかりにできますように。

キム・ギョンヒ／経済部記者