面目がない。昨年光州・花亭洞（クァンジュ・ファジョンドン）のＨマンションと最近発生した仁川・黔丹（インチョン・（コムダン）のＧマンション地下駐車場崩落事故は、韓国の建設技術者を恥ずかしくさせた。２つの事故は先端技術を導入したが技術力が不足して発生した事故でもなく、最新工法を使ったが経験が不足して起きた事故でもない。

こうした事故の事例は１９８０年代に建設産業がちょうど成長段階にあった時でも見るのが難しいほどだ。それこそ基本を疎かにしたことで生じた事故だ。あの当時に韓国の建設技術者は技術力が足りないと自省し基本に忠実に技術開発に向け努力してきた。

ところがいまの建設技術者は先進技術を備えたとうぬぼれて基本を軽視しているのではないかと自省してみる。だから建設技術者は今回の事故に対して率直に言い訳のしようもない状況だ。

これまでメディアに報道された事故原因を整理すれば大きく３種類に要約できる。最初に、設計・施工・監理段階で発生した鉄筋の脱落だ。２番目に、施工段階別の荷重管理の不十分だ。３番目に、コンクリートの不足した強度問題だ。こうした事項は建設現場でコンクリートを打設する際に管理しチェックしなければならない基本中の基本だ。この部分で韓国の建設技術者は痛切に反省しなくてはならない。

だが建設技術者にだけ責任を問うのは難しい部分もなくはない。こうした事故の発生原因には建設技術者が自らの役割を尽くせるように担保できない法律と制度とシステムなど外部の誤った環境に起因するところも少なくないとみるためだ。

まず発注機関の問題を挙げられる。過去には発注機関が設計士や施工者の建設技術者よりも技術力で優位で、技術開発も先導してきた。だがいまの発注機関の技術水準はどうか。技術力の主体としてコントロールタワーになるよりは事業管理行政にだけ専念するのではないかと疑問に感じる。また、いまの設計・施工・監理の入札・落札制度にも問題がある。現行制度の下で業者選定は技術力より営業力によって左右される。そのため不必要な営業費用が過多に支出される。そのため企業は技術開発と人材育成投資が疎かになる構造だ。

施工段階で生産システムにも慢性的な問題が多い。例えば地域義務下請け制、中小企業保護法にともなう資材の調達庁別途購入、一部装備と労働者選定での制約など、公正な施工を阻害する法律と制度とシステムが散在している。生産システムのコントロールタワー能力が弱まっている実情だ。

過度に低い工事費により収益性が落ちたため大企業は建設事業より不動産開発事業に重点を置くことになる傾向だ。これにより技術開発と人材育成努力が鈍化しているのではないか冷徹に確かめてみなければならない。

もちろんこうした法・制度・システムの問題があるのに最終責任は建設技術者にあるとみる。建設技術者が方法と手続きにより建設技術を忠実に適用するという基本に専念し責任を全うしたとすればこうした事故は絶対に発生しなかったと考える。

したがって建設技術は今回の危機を機会にして基本をさらに忠実に守る契機にしなければならない。そうすることにより韓国の建設産業が国際標準になるという目標を立て、起き上がりこぼしのように立ち上がり再び国民が失望しないようにしなければならない。

最近発生した一連の事故により建設技術者に対する否定的認識が広がり、若く有能な人材流入が減り、イメージ失墜で建設大国の国際競争力低下につながってはならないだろう。政府関連官庁の点検が強化され現場で過度な書類業務が増え、建設技術者本来の業務が粗雑にされないか心配にもなる。

類似の事故が再発しないようにするなら建設技術者は国民の安全を守るという天命意識で武装し骨を削る自省努力をしなければならない。患部を正確にえぐり取りながらも建設技術者が基本に忠実に与えられた役割と責任を全うできるようシステム全般を改善しなければならない。この際韓国の建設産業の健全な発展を阻害する諸般の要因をきれいに除去し建設産業が国民の信頼を回復して一段階さらに跳躍できる転換の契機にしなければならないだろう。

尹永球（ユン・ヨング）／韓国建設技術人協会会長

◇外部執筆者のコラムは中央日報の編集方針と異なる場合があります。