すべての「乙」、そのため何人も触れることのできないスーパー「甲」。台湾の「シリコンの盾」のＴＳＭＣのことだ。グローバル半導体ファウンドリ（委託生産）市場の６０％を占めるＴＳＭＣはアップル・ＮＶＩＤＩＡ・ＡＭＤ・クアルコムなどそうそうたる「甲」顧客が設計した半導体を作る「乙」だ。だが、この「乙」がストップすれば全世界の人工知能・クラウド・電気自動車（ＥＶ）市場が次々と打撃を受ける。企業ひとつが一国の安全保障はもちろん、世界経済にこのように大きな影響を及ぼした場合があっただろうか。

ＴＳＭＣを設立したのはモリス・チャン氏（９２）。重要なことは彼をその場に据えた台湾政府の人材呼び込み作戦だ。１９８０年代台湾は米国半導体企業テキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）で副社長まで過ごした中年の台湾系米国人のチャン氏を台北に迎えた。それから半導体産業の青写真を描いてほしいと頼んだ。台湾をいつも冷遇していた米国や国連に頼るよりも先端技術製造業で自強の道を模索したのだ。その時に迎え入れた人材がまた別の人材を引っ張ってきて成長したＴＳＭＣは現在時価総額（４９００億ドル、約７１兆円）の世界１０位に数えられる「半導体スーパー甲」だ。

台湾が最近また人材の呼び込みに忙しい。今回もＴＳＭＣが先頭に立った。台湾メディアによると、ＴＳＭＣがドイツに工場を作る理由は欧州の人材を吸い込んで台湾に流入させるためだ。台湾は今年５月、世界５００位圏の大学学部生が台湾半導体企業の面接さえ通過すれば修・博士学位がなくてもビザを発行するとした。破格という評価が相次いでいる。

経済・金融・ＩＴなど専門分野外国人に発行するビザ（ゴールドカード）もある。台湾系米国人だったＹｏｕＴｕｂｅ創業者スティーブ・チェン氏もゴールドカードで台北に住んでいる。チェン氏のソーシャルメディアには最近、人口２３５０万人の台湾をどのようにすれば魅力的な創業ハブにできるかに対する悩みであふれている。台湾にデータセンターを設立したグーグル・マイクロソフトさえもＩＴ人材を吸い込んでいる。

韓国はどうか。政府は今年先端産業人材のためのビザ（Ｅ－７－Ｓ）を新設して発行中だ。移民庁の計画とあわせて方向をうまく定めたものの、韓国が台湾・シンガポール・日本などの競争国よりももっと暮らしたいと思える国かどうかは分からない。外国人技術創業者に発行されるビザは１年ごとに更新しなければならず、条件も厳しい。移民者を主に低賃金労働力確保手段や限定された職を巡るライバルとみなす社会が先端技術人材に魅力的なはずがない。コロナ以降に触発された大移民（Ｇｒｅａｔ　Ｉｍｍｉｇｒａｔｉｏｎ）時代に、彼らに好意的な国は韓国でなくともあまたある。

パク・スリョン／ＩＴ産業部長