Ｋ－ＰＯＰとドラマ・映画・バラエティ番組など韓流コンテンツで海外から稼いだ収入が２年３カ月ぶりに減少した。世界的な景気減速とともに、中国との関係悪化で韓流がしばらく困難に直面しかねないという懸念が頭をもたげている。しかし、長期的にＫコンテンツの影響力は引き続き続く可能性があるというのが専門家の見方だ。

２７日、韓国銀行によると、４月に韓国が海外から稼いだ「音響・映像および関連サービス収入」は１億２２７０万ドル（約１７７億円）で、昨年同月より２０％（３０７０万ドル）減少した。音響・映像および関連サービスの収入は韓国が映画・テレビ番組・音楽を製作したり販売したりすることで稼いだお金を集計した、いわゆる「韓流収入」と言える。

逆に、韓国が外国コンテンツを購入して支払った「音響・映像および関連サービス支給」は４月８９２０万ドルで前年同月（２６００万ドル）比２４３．１％増加した。支給額は増えて収入は減り、全体収支の黒字幅は縮小した。昨年１０－１２月期の「韓流収支」は４億９２１０万ドルの黒字で史上最大となったが、今年１－３月期の黒字幅は２億４４１０万ドルに減少した。

最近の「韓流収入」の減少は昨年まで世界的に人気を集めたＫコンテンツがあまりにも多かったことにより一時的に発生した「基底効果」の可能性がある。２０１９年映画『パラサイト 半地下の家族』以来、ドラマでは２０２１年『イカゲーム』と２０２２年『ウ・ヨンウ弁護士は天才肌』などが韓流をリードして歴代級実績をあげてきたためだ。

韓国放送通信大学メディア映像学科のイ・ソンミン教授は「昨年までＫコンテンツの爆発的な影響力があり、アルバム販売もコロナ禍期間のオフライン公演の代替材として高い売上を上げてきたため、今年は基底効果が働いた可能性がある」と分析した。

ただ、最近の景気低迷が文化産業に影響を及ぼしたという懸念の声もある。イ教授は「景気低迷の影響で色々なコンテンツの制作が遅れたり取り消しになったりする事例が多かった」として「業界の一部では危機という認識もある」と話した。