昨年９月、ミャンマー空軍は緊急にパキスタンの技術陣を自国に招請した。ミャンマーが保有する戦闘機ＪＦ－１７に搭載されたレーダーシステムＫＬＪ－７Ａの探知正確度が深刻に低いことが明らかになり、修理を依頼するためだった。ＪＦ－１７戦闘機に搭載されるべき中長距離ミサイルと空対空レーダーも契約より不足していたことが分かった。

問題はミャンマーがこの戦闘機を２０１６年に中国から購入したという点だ。技術の欠陥にもかかわらず中国がいかなる措置を取らないため、やむを得ずＪＦ－１７を共同開発したパキスタンに助けを求めたのだ。当時ミャンマーメディアのイワラディは「パキスタンの技術者が一部の技術問題を解決したが、依然として任務を遂行するのに適合しない状態」とし「ミャンマー政府が１機あたり２５００万ドル（約３５億円）を投入してＪＦ－１７を６機も導入したが使用できずにいる」と伝えた。

中国産武器を購入した開発途上国が頭を悩ませている。深刻な技術的欠陥と誤作動事故のためまともに作戦を遂行できないケースが続出しているからだ。中国は武器を輸出した後、事後整備（ＡＳ）も徹底していない。米シンクタンクのランド研究所は「（ミャンマーの事例は）中国が武器を海外に販売した後、整備・修理に対する責任をほとんど負わないことを見せている」とし「欠陥のある中国産武器を購入した途上国は国家安全保障の強化という目的を達成するどころか、軍事予算を浪費したという批判を受けている」と伝えた。

ミャンマーのほかにも似た経験をしている途上国は多い。ナイジェリアでは２０１８年９月、中国産戦闘機Ｆ－７の２機が独立記念日飛行パレードのリハーサル中に墜落する事故が発生した。ナイジェリア軍が点検したところ、深刻な技術的問題が発見された。このためナイジェリア政府は２０２０年、保有するＦ－７戦闘機９機のうち７機を中国に送って修理することになった。

事故の原因は確認されていないが、ミャンマーでも２０１８年に中国産Ｆ－７戦闘機が３機も相次いで墜落し、操縦士２人と１０歳の少女が死亡した。Ｆ－７は旧ソ連のＭＩＧ－２１を基盤に中国が製作した戦闘機で、低価格のために途上国に好まれてきた。

パキスタンも昨年、中国産Ｆ－２２Ｐ護衛艦でエンジン性能低下などの技術的欠陥を発見し、中国政府に遺憾を表明した。パキスタンは中国産ＦＭ－９０対空ミサイルでも赤外線センサーシステムのエラーなどで目標物を追跡できないという事実を発見し、該当システムをすべて廃棄しなければならなかった。バングラデシュも２０２０年に中国産訓練機Ｋ－８Ｗで問題を発見し、中国国立航空技術輸出入公社（ＣＡＴＩＣ）に抗議したが、満足な答弁は得られなかった。

こうした問題にもかかわらず中国産武器は依然として途上国に人気だ。主に南アジア、中東、アフリカ、南米国家で、米国など西側の武器に対する依存を減らそうとしているところだ。ランド研究所は「西側企業が人権・財政健全性・政治体制の安定など厳しい基準を前に出す半面、中国は各国の政治状況に干渉せず武器を売るうえ、西側より価格も安くて魅力的」と伝えた。中国は一帯一路（陸上・海上シルクロード）プロジェクトのため、これらの国との関係を強化する手段としても武器の輸出を活用している。

途上国武器市場「大手」ロシアの存在感がウクライナ戦争以降に弱まったことも中国が浮上した理由だ。米外交専門誌ディプロマットは「ロシアは戦争物資不足と西側制裁によるサプライチェーン遮断で海外武器輸出に関心を向ける状況でない」とし「このためいわゆる価値武器（ｖａｌｕｅ　ａｒｍｏｒ）市場の強者の地位を中国に渡している」と伝えた。価値武器とは軽訓練機および戦闘機、装甲車、無人航空機など少ないコストでの作戦遂行で大きな価値を出す武器をいう。

しかしこうした人気が続くかは不透明だ。ランド研究所は「安く安全保障を強化することを望む途上国には（中国を除けば）代案がほとんどない」とし「欠陥事実が相次いで発生して中国産武器に対する信頼が落ちる場合、軍事市場で中国の地位は低下するしかない」と指摘した。