「野菜を切り、皿洗いをし、ホールを清掃し…一日１８時間くらい働いているが、７万ウォン（約７５００円）程度しか残らない。いっそのこと日当１４万ウォンもらえる工事現場に行こかと思っている」。

５日午前４時３０分。水原市霊通区（スウォンシ・ヨントング）で飲み屋を経営するキム・ヨンミンさん（４６）は少しなげやりな態度で閉店しようとした。明け方まで働いたが「今日も」絶望だった。キムさんは「『今日も頑張って働いた』というより『今日も苦労しただけ』という思いになる」とし「公共料金、原材料価格、最低賃金が次々と上がり、借金も早く返さなければいけない」と言ってため息をついた。今年、子どもが中学校に進学し、塾代も心配だ。午前５時前、酒に酔た客３人が店に入ってきた。「何時まで営業しますか」という言葉にキムさんは一瞬悩んだが、「６時までです」と答えた。

新型コロナ拡大で危機に追い込まれた自営業者は今でも厳しい状況から抜け出せていない。キムさんの言葉のように自営業者の前には悪材料が並んでいる。ボクシングに例えれば、コーナーに追い込まれてパンチを連続で浴びているところだ。ジャブからアッパー、フックまで多彩なパンチは衝撃が大きい。二重苦、三重苦どころではない。

統計庁によると、４月基準で自営業者数は約５７１万５０００人。ところが生存率はかなり低い。２０２１年基準で宿泊・飲食店業の１年生存率は６５．９％、３年生存率は４４．３％、５年生存率は２２．８％だ。１０店が新しくできれば５年後には２店しか残っていないということだ。

自営業者はどのような困難にぶつかっているのだろうか。中央ＳＵＮＤＡＹは自営業者の生活を追った。

◆３９万世帯、所得の７０％以上を負債の返済に

「営業中ということを知らせる程度だけ明かりをつけている」。１日午後７時、京畿道高陽市徳陽区（コヤンシ・トギャング）の飲食店。経営者のキムさん（５１）は照明をつけた。ところが看板はつけず、室内も少し暗かった。キムさんは「電気料金が上がり、できる限り節電している」と話した。

政府は先月１６日に電気料金を引き上げた。キロワット時（ｋＷｈ）あたり８ウォンの引き上げだ。４人世帯基準で月３０２０ウォンほど増える。しかし電気を多く使用する自営業者が感じる上昇幅ははるかに大きい。

ソウル西大門区（ソデムング）でコンビニを運営している５０代のイ・ソンファンさん（仮名）は「今でも月平均１００万－１５０万ウォンほど電気料金を出しているが、冷蔵庫・エアコンの使用が増える夏にはどうなるのか心配」と語った。

徳陽区のキムさんは外が完全に暗くなった午後９時になって店内の照明もつけた。そして厨房のガスレンジに火をつけた。そのガス料金も上がった。

「昨年、ガス料金として月平均７０万ウォンほど出ていったが、今年は１０万ウォンほど増えそうだ」。京畿道九里市（クリシ）で２０坪（約６６平方メートル）ほどのサムギョプサル店を経営するシン・イヒョンさん（３１）の言葉だ。焼き肉店の中でもサムギョプサルを売る店はガスの使用が多いほうだ。統計庁によると、ガス料金は１月まで前年同月比３６．１％も上がった。すでに大きく上がったガス料金は先月１６日からまた５％ほど上がり、庶民を困惑させている。

ソウル麻浦区（マポグ）でコインカラオケを運営中のチョン・ヒョンチョルさん（４５）は「電気料金とガス料金の引き上げは避けられないと思うが、コロナが落ち着いてようやく商売になり始めた自営業者としては心が折れそうだ」とし「利子の償還も始まって負担が大きく、もう少し時期を遅らせてほしかった」と話した。

自営業者を対象にした「小商工人貸出元利金償還猶予」が９月に終了する。政府は２０２０年４月、貸出特別満期延長および償還猶予措置を施行した。満期延長は２０２５年８月まで自律協約によって維持されるが、償還猶予は９月に終了し、１０月から従来の融資分に対する償還を始めなければならない。ところが自営業者は依然として負債に苦しんでいて、限界に追い込まれた自営業者の連鎖不渡りにつながることが懸念される。

最大野党・共に民主党の金会在（キム・フェジェ）議員が統計庁の家計金融福祉調査マイクロデータを分析した結果によると、昨年３月末基準で金融負債を抱えて総負債元利金償還比率（ＤＳＲ）が７０％以上の自営業世帯は３８万８３８７世帯と集計された。自営業世帯のうち約３９万世帯が所得の７０％以上を償還に回しているということだ。

負債の規模も増えている。韓国銀行（韓銀）によると、昨年末の全体自営業者の貸出残額は１０１９兆８０００億ウォンと過去最大水準だ。

「最低賃金１万２０００ウォンなら自分一人ですることになる」。７日夜に会ったヤンさん（５５）の言葉だ。ヤンさんはソウル麻浦区（マポグ）で小さなチキン店を経営している。実際、自営業者は最低賃金が２４．７％上がれば１人自営業者に転換すると明らかにした。

京畿道華城市（ファソンシ）でベーグル店を運営するイ・ミンヨンさん（３６）は先日、アルバイトを大幅に減らした。イさんは「客は減り、人件費に耐えられず、商売をするほど損失が膨らむ状況が続いた」とし「飲み屋や焼き肉店とは労働の強度が異なるのに同一に適用される最低賃金は不当だと思う」と主張した。

最低賃金引き上げは両刃の剣だ。最低賃金を引き上げる場合、現在職場を持つ勤労者の購買力増大と小売り業者の売上拡大につながる可能性がある。賃金所得不平等の解消に寄与するよう焦点を合わせたりもする。しかし事業主が雇用を減らす結果をもたらして、職場を求める勤労者は不利になり、雇用の減少や製品価格の上昇につながったりする。特に最低賃金の主な適用対象が零細・中小企業であるだけに、別の社会的不安を招いたりする。最近のように物価が大きく上がっている状況での急激な最低賃金引き上げは物価上昇をあおる。

原材料価格の引き上げは外食費の上昇につながり、消費者物価を高めた。これは一方で、もう一つの消費者である自営業者にも直撃弾となる。統計庁によると、５月のインスタントラーメン消費者物価指数は１２４．０４と、前年同月比１３．１％上昇した。２００９年のグローバル金融危機以来１４年ぶりの最大上昇幅だ。５月の物価上昇率は３％台序盤に下がったが、加工食品や外食部門の細部品目１１２品目のうちジャム・チーズ・豆乳など３１品目は上昇率が１０％を超えた。ソウル麻浦区で軽食店を経営するチョン・スクジャさん（６３）は「メニューが多いので原材料価格の引き上げは負担になるしかない」とし「それでも価格を上げれば客が遠のくのではないか心配」と話した。

崖っぷちの韓国自営業者…「一日１８時間働いて稼ぎは７万ウォン」（２）