日本の岸田文雄首相と洪錫炫（ホン・ソクヒョン）中央ホールディングス会長の対談内容に対する日本の各分野の専門家の評価を聞いた。韓国と日本の「レーダー・哨戒機問題」が起きた当時防衛相を務めていた岩屋毅衆議院議員、自民党外交部会会長代理の松川るい参議院議員、韓半島（朝鮮半島）問題専門家である慶応大学の西野純也教授に対談内容を聞かせて彼らが注目したポイントを探ってみた。合わせて今後の両国関係の見通しと日本国内の率直な声も尋ねた。

西野教授は「今回の対談を通じて岸田首相が７日に韓国でした過去史発言が韓国と調整せず自身の判断と考えから出たことを初めて直接確認したことに意味がある」と評価した。彼は「韓国では首相が『反省』と『おわび』という単語に直接言及するよう望む声があるが、既存の文書にある表現を繰り返すより首相が直接自分の考えを整理して伝えたことにさらに価値が出ないか」と付け加えた。

西野教授は岸田首相が今回の対談で「日韓、そして日韓米の協力がこれほど重要な時はない」と話したことと関連し、「３月の尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領の訪日と４月の訪米、５月の岸田首相の訪韓など２カ月の間に日韓米首脳間にあわただしい外交日程が進められた理由を明らかにしたもの」と解釈した。

対談で岸田首相と洪会長が「半導体分野における重要なパートナーとしてお互いの強みを尊重して補完し合っていくことが重要だ」ということで意見をともにしたことと関連、「韓日関係の雪解けとともに今後日韓米が協力できる代表的な分野は半導体サプライチェーン構築になるだろう」と診断した。

西野教授は欧州連合（ＥＵ）諸国が文化的なつながりの強化に向け１９８０年代から進めている留学支援プログラムの「エラスムス計画」のような大規模人的交流プログラムを韓日で導入しようと提案した。彼は「両国の若者たちがさらに活発に行き来して勉強できるシステムが作られれば今後日韓関係に大きな資産になるだろう」と強調した。