ずいぶん前のことだ。外国から来たお客さんがインターネットで何かをダウンロードしていて驚いた表情を浮かべた。おそらくファイル伝送速度が非常に速いためだと推測し、内心ではかなり嬉しく思った記憶がある。最近も大韓民国のインターネット速度が世界１、２位を争っていると考える人は多いだろう。

しかし、現実はかなり異なる。さらに最近、海外の民間調査機関が、韓国の超高速インターネットの平均伝送速度が世界３４位に留まったという測定結果を発表した。もちろん、インターネット伝送速度は測定区間や時間帯、測定端末の種類および性能など多様な要素に影響を受けるため、今回の調査結果をそのまま信じることはできない。しかし、とにかく韓国よりもインターネット速度が速い国が増えているのは事実だ。

なぜ、このような現象が起こっているのだろうか。インターネットが盛んに構築された初期は、韓国国内の通信事業者にかなり有利な環境だった。国の面積が狭いうえ、人口が密集しているため、ネットワークの構築で直面する問題は少なかった。通信事業者は比較的少ない費用でネットワークを構築し、多くの加入者を誘致して収益を確保することができた。その上、当時のサービスはテキスト中心のＥメール・ウェブが主流だったため、伝送するデータ量も多くなかった。

ところが、新しい形態のサービスが続々と登場し、環境が変わり始めた。イメージ中心のサービスを経て、最近はほとんどのインターネット・トラフィックを映画などの動画（ビデオ）サービスが占めている。動画サービスが急増し、インターネット・トラフィックは幾何級数的に増加している。

インターネットを介した動画サービスの提供をさらに促進したのはＯＴＴ（Ｏｖｅｒ－ｔｈｅ－Ｔｏｐ）サービスの登場だ。広く知られているユーチューブ・ネットフリックスだけでなく膨大なメディアコンテンツを保有するディズニープラスのような伝統的企業もＯＴＴサービスに乗り出している。

これらＯＴＴサービスの伝達構造は、ユーザーが希望する時間にサーバーに接続し、１対１で連結される構造だ。このため、決まった時間に日程表に応じて１つのコンテンツを放送していた地上波テレビのサービスとは比べ物にならないほど多くのトラフィックを生み出す。近いうちに動画を跳び越えるＡＲ・ＶＲ・メタバース・ホログラムなど新技術によって誕生する新しいコンテンツが普遍化するとすれば、このような状況が一層深刻化するのは明らかだ。

この２０年間、韓国のインターネット環境は改善し続けてきた。より速い伝送速度を提供し、より多くの加入者を誘致するための通信事業者が競争した結果だ。政府当局もインターネットが国家競争力と国民の生活の質に与える影響を考慮し、通信サービスの品質測定結果を毎年発表し、善意の競争を促進した。その過程で通信事業者は回線を拡張し、より良い性能と機能を備えた新しい装備を導入するなどの努力を傾けてきた。

しかし、最近このような努力が持続可能なのか疑問が生じる。増加する自動車の円滑な通行のために道路を無限に広げるのは不可能だろう。幸い通信網は相当な財政的投資が行われれば、拡張の可能性はある。道路は国家が管理するため、国家予算により建設・拡張・維持・補修が可能だが、利益を追求する民間通信会社にひたすら社会的責務ばかり掲げて投資を持続しろというのは無理な要求だろう。

一時、通信事業者は「黄金の卵を産むガチョウ」と表現されたりした。最近は、既存の通信網を利用してＯＴＴサービスを提供するコンテンツ事業者をそう表現する方が妥当に見える。彼らは毎月支払われる会費の形の収益だけでなく、広告収益などにより高い利益率を達成し、急成長を続けている。

それでは、急増する自動車による道路渋滞や過積載車両による道路破損の被害は誰の元に返るのだろうか。先日発生した通信網障害で全国民的な不便を経験した。通信網が耐え得る適切な水準の伝送容量とトラフィック負荷間の不均衡が深刻化すれば、同様の障害はいつでも再発する可能性がある。インターネットは皆の大切な資産だ。大切な資産をしっかり守っていくためには、コスト分担案をめぐり通信事業者とコンテンツ事業者が前向きに議論する必要がある。

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キム・ボムジュン／啓明（ケミョン）大学電子工学科教授