「夢の中では君の顔を見る／その特別なところで君を守ろうと／今はさよならと言うしかないが／私たちの愛は永遠に続くだろう」。この歌の作詞家は誰だろうか。人工知能（ＡＩ）チャットＧＰＴだ。筆者が「恋人と別れる状況の歌を書いてほしい」と要請すると、１番、２番とリフレーンがある長い曲の歌詞をこのＡＩがあっという間に作り出したのだ。

カラオケで自分の歌が歌われるたびに収入が生じる作詞家を目指していた人には衝撃的なことだろう。簡単な論文や詩も書くことができる。人間の知識労働のほとんど全領域で人間に代わるＡＩがもう自らの偉大さを見せ始めたのだ。数年前にＡＩアルファ碁が李世ドル（イ・セドル）九段に勝った当時、まだ自分の職業に脅威を感じていなかった多くの国民も、もう「対岸の火事」でないことを認識する状況を迎えた。こうしたＡＩと競争しなければいけない時代に、韓国は、国民は、若者は果たして何をして暮らしていけばよいのだろうか。

◆この時代の最高生産要素は創意的なアイデア

時代ごとに核心的な生産要素がある。産業化以前の農耕社会では人間の肉体労働が最も重要だった。１７００年代末の英国の産業革命以降は、動力機関あるいは運送機関のように人間の肉体労働に代わる機械が重要な生産要素に浮上した。その後、機械の効率性を高める人間の知識労働が核心的な生産要素となった。

しかしＡＩの急速な発達で過去の知識に立脚した人間の知識労働の価値が急落し、この時代の最高の生産要素を労働や機械や既存知識でなく創意的アイデアが占めることになった。新しいアイデアを出す能力だけが、人間が既存知識を材料に模倣学習するＡＩと競争する時、比較優位が残る最後の砦、最後の生存手段になった。

◆ビットコインの総価値が韓国ＧＤＰの半分

これを受け、優れた創意的アイデアの価値はすでに天文学的になった。ビットコインが身近な例だ。インフレを乱発する政府でなく民間がブロックチェーンを利用して貨幣を発行するというビットコインのアイデアは、登場からわずか十年ほどしか経っていない。しかしアイデアが現実化しながら、ビットコインの総価値は２０２１年に１兆ドル（約１３２兆円）を上回った。約５０００万人の韓国の国民が１年間に頑張って働いて稼ぐ国内総生産（ＧＤＰ）の半分を超える大きな金額だ。

◆独創的アイデアの奪取を防ぐべき

こうした時代的状況に韓国の経済が生存するために進むべき方向は明確だ。創意的なアイデアが経済成長を率いる新しい資本主義体制を確立することだ。このために人工知能との競争で全く勝算がない模倣型知識暗記教育から換骨奪胎し、創意的アイデアを生み出す能力を高める創造型教育に大改革しなければいけない。また、創意的アイデアの財産権を保障する画期的な制度の確立が求められる。創意的なアイデアは「コロンブスの卵」のようなもので誰でも簡単に盗んでいく。政府、大企業、職場の上司、専門家が民間、中小企業、職場の後輩、非専門家の独創的アイデアを無断で奪うということがあまりにも簡単に起こる。したがってその財産権を保障してアイデア窃盗を防がなければ、誰も新しいアイデアを出さない。その結果、研究開発（Ｒ＆Ｄ）にＧＤＰの５％にもなる莫大な資金を注いでも、経済はたまった水のように腐りながら停滞する。

◆「ドライブスルー」のようなアイデアに報酬

こうした理由からアイデア財産権保障のために筆者は数年前から「全国民アイデア登録制」を提案してきた。この制度はあらゆる種類の新しい創意的なアイデアを非代替性トークン（ＮＦＴ）などを利用して「全国民アイデア登録制プラットホーム」に電算で登録し、アイデア原作者の名前を付けて名誉とともに１０年間の所有権を付与し、経済的インセンティブも提供する制度だ。

例えば新型コロナ検査で役に立った「ドライブスルー選別診療所」というアイデアの場合、仁川（インチョン）医療院のキム・ジンヨンという人が初めて提示したという。この場合、原作者の名前を付けて「キム・ジンヨン・ドライブスルー」として登録し、経済的な報酬まで与える制度だ。高速道路の出入口で運転者が接する「車両誘導ピンク／グリーンライン」のような有用なアイデアも、原作者が明らかになれば全国民アイデア登録制制度を通じて名誉と経済的報酬を与えようということだ。

この制度の核心の一つである経済的報酬のために、政府は登録されたアイデアをＲ＆Ｄ予算を利用して一定の金額（例えば１０００万ウォン）を支払って購入する。国民は誰でも「全国民アイデア登録制サイト」に入り「独創性」「実現可能性」「有用性」ボタンを押してアイデアの相互主観的評価に参加できるようにし、国民の評価点数に比例して政府は各アイデアに追加のボーナスも支払う。

この制度下で政府は購入したアイデアをアイデア市場の「全国民アイデア登録制プラットホーム」で競売を通じて企業や国民に販売する。アイデアは原作者が申請する時に販売するが、１年間申請しなければ自動で競売にかけ、「パテント・トロール（ｐａｔｅｎｔ　ｔｒｏｌｌ）」のような「アイデア怪物」も防ぐ。競売後には政府が購買費用とボーナスだけを回収し、超過収益は原作者の国民に戻す。１０００万ウォンで購入したアイデアを競売で１０億ウォンで売ったとすれば９億９０００万ウォンを原作者に返すということだ。