錯覚だった。借金よりもコインと株式が先に上がった。最新のフォルダブルフォンを使い、ファインダイニングを探してインスタグラムにも投稿した。ブランド品を見物したり海外旅行を行ったり、ゴルフをしたりする人もいた。この程度なら中産層だと思っていた。暖房費が心配になって下着を着込み、スーパーでかごにいれたものをまた戻して、自炊をしながらガス料金に気を遣う日が来るとは思わなかった。銀行から送ってくる金利変動ショートメッセージサービス（ＳＭＳ）に肝を冷やすこと数回。自分を中産層だと感じて上を見上げた瞬間。今ははるか遠い昔話になってしまった。

暖房費の請求書と同じくらい人生の変化は突然やってくるが、中産層の危機は目新しいものではない。２０１９年経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が発刊した報告書「危機に置かれた萎縮した中間階層」を見ると万国共通の現象だ。ＯＥＣＤは中産層を「荒波の前に置かれた一隻の船」と表現した。必須財である住居や教育のコスト上昇が所得の上昇を上回ると危険になる。『特権中産層』の著者である米国ハワイ大学名誉教授のク・ヘグン氏は自身を中産層だと考えている多くの人々が「不安階層」に落ちていこうとしているとした。

問題はさらに状況は厳しくなる可能性が高いということだ。暖房費問題を高位官僚に尋ねると皆、先進国の事例を挙げる。これまで暖房費の上昇率はそれほど高くなかったが、暖房を湯水のように使ってきたと話した。確かにその通りの言葉だが、自分の寒さは自分がなんとかしなくてはならないというふうに聞こえてギクッとする。米国と欧州では寒波が襲えば人々が死ぬ。その代わり余裕のある人々はしばらく暖かい場所に避難しに行く。２年前、米国テッド・クルーズ共和党上院議員は極寒の寒波の中、家族とメキシコ・カンクンに行って写真が撮影されて米国に戻る羽目になった。先進国式解決法は大したことでない。

尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領の口からも中産層という言葉が消えて久しい。「尹錫悦」と「中産層」を検索すると、昨年７月企画財政部の業務報告で「中産層と庶民の税負担軽減案を用意するように」という尹大統領の指示を扱ったニュースが最後に出てくる。その後も中産層に言及しないわけではなかったが、メディアの注目を引くことができなかったようだ。その空間に大企業法人税や多住宅者、脆弱階層が席を占めた。企業を支援して経済的に厳しい人々を助けてこそ成長をするが、その間に挟まったサラリーマンは強まる荒波と向き合っている。税金を安くしたのに企業の会長はなぜ米国に工場を作ろうとするのか。不動産規制をほぼ解除しながら、尹大統領は「多住宅者に対して重課税すれば、零細賃借者に税金を転嫁する」と言った。住宅市場が完全に非弾力的である時こそ言える言葉だ。不動産費用は税金ではなく市場が決めるということを住宅保証金を返してもらうことができない賃貸者は嫌というほど感じている。ＯＥＣＤは中産層を一時、より良い未来を夢見る熱望だと定義した。その熱望が虚しい錯覚で終わってしまうのではないか、怖い。

パク・テイン／政治部記者