◇先を行くＩＴ技術を利用したビジネスモデル

情報通信技術を利用した革新的ビジネスモデルを素早く取り入れたこともＫ－ＰＯＰ産業の成功要因だ。さらに進歩した技術を採用するのは後発者の利点だ。Ｋ－ＰＯＰはＹｏｕＴｕｂｅに代表されるグローバルメディア、サブスクリプション経済とプラットフォームビジネスモデル、ＳＮＳを利用したリアルタイム疎通、比較的最近登場したショートフォーム（ｓｈｏｒｔ－ｆｏｒｍ）ビデオ、消費者オーダーメード型コンテンツ生産様式を十二分に活用している。韓流草創期には海外の特定市場に進出する戦略を取ったが、今は現地アルバムを発売したり放送に出演したりする必要が少なくなった。過去のように音楽をＣＤのような物理的メディアに入れる必要がないため音盤製造と流通過程が消えた。音源はアップルミュージックやＳｐｏｔｉｆｙ（スポティファイ）などを通して世界同時公開も可能になり、ＹｏｕＴｕｂｅ・ＴｉｋＴｏｋ・Ｖアプリ・インスタライブのようなプラットフォームで消費者と直接つながることができる。一度製作してアップロードしたコンテンツを繰返し再生する限界費用はゼロ（０）だ。スケールアップに費用と時間がほとんどかからない。限界費用ゼロ財貨の間では偏り現象が現れる。成功的なコンテンツは再生回数が数億、数十億に達する。Ｋ－ＰＯＰはジェレミー・リフキン氏が述べた「限界費用ゼロ社会」の特徴をいち早く看破した。関心と再生回数イコール資本だ。２０２２年をヒットした新人グループＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）が『Ａｔｔｅｎｔｉｏｎ』を歌ったのは象徴的だ。

各種Ｋ－ＰＯＰコンテンツはオンライン動画プラットフォームに高解像度、高画質、高音質で無料公開される。Ｋ－ＰＯＰミュージックビデオ（ＭＶ）をＹｏｕＴｕｂｅに掲載し始めた２０００年代初頭、海外の会社は巨額の製作費を投資したコンテンツをオンラインに公開するケースが珍しかったがＫ－ＰＯＰは果敢だった。グローバル視聴者は高品質のコンテンツを無料で楽しみ、審美的・音楽的快感を得てＫ－ＰＯＰに関心を持ち始める。サブスク経済とプラットフォームビジネスがサービス初期に無料でサービスを提供して利用者を囲い込むメカニズムと全く同じだ。一旦「入門」すればアルゴリズムが提案するＫ－ＰＯＰコンテンツを芋づる式に見ることになり本格的にハマっていく。ファンになった消費者はアルバム・グッズ・コンサートに財布を開いてアイドルの後見人を自任することになる。

◇製造業育成戦略に似ているＫ－ＰＯＰ支援

Ｋ－ＰＯＰ産業の成功に政府をはじめとする公共部門の役割が小さくなかったことも興味深い。製造業育成戦略が創意産業に適用された。文化体育観光部、韓国観光公社、韓国放送公社、アリラン国際放送は支援するものの介入しない方式でＫ－ＰＯＰ産業を支援した。国民の税金と受信料で海外Ｋ－ＰＯＰコンサートを開催した。放送局は音楽番組をＰＤやグループのメンバーがそれぞれ撮影したもの等、オーダーメード型派生コンテンツで直接加工して無料配布する。支援はあるものの、規制や介入がない創意産業は思う存分羽を広げている。

高速成長の陰を避けることはできない宿命もＫ－ＰＯＰ産業で繰り返されている。最近歌手イ・スンギとチュウ（キム・ジウ）の「精算イシュー」で大きくなった芸能事務所と所属芸能人の間の非対称的関係はＫ－ＰＯＰの未来のために改善されなければならない。無限競争体制でやむをえず発生するいわゆる「人気を得られなかった」人材にどんな代案を保障するのかも、堂々と立派に産業化したＫ－ＰＯＰが冷遇してはいけない課題だ。Ｋ－ＰＯＰ産業は追撃を終わらせて世界を先導する創意産業になった。Ｋ－ドラマが後に続く中で、今後登場する他の創意産業の手本になるＫ－ＰＯＰ産業は陰を取り払って飛躍しなければならない。

パク・サンウク／ソウル大学科学学科教授

【コラム】世界を席巻するＫ－ＰＯＰ、韓国産業化の成功公式を辿ってきた（１）