経済の腰と呼ばれる４０～６４歳の中高年層の借入が１年間で急増したことがわかった。所得が増える速度より借金が増える速度がはるかに急だった。特に住宅を所有する中高年の借入の中央値が初めて１億ウォンを超えた。

統計庁が２０日に発表した２０２１年中高年層行政統計によると、昨年の４０～６４歳の人口は２０１８万２０００人で、前年より９万６０００人増えた。全人口で中高年が占める割合は４０．３％だ。このうち７７．１％は労働・事業所得があることが明らかになった。前年の７６．４％より所得がある割合が増えた。

昨年所得があった中高年の平均所得は３８９０万ウォンで、前年の３６９２万ウォンより５．４％増加した。同じ中高年でも年齢帯により平均所得の差が大きいことがわかった。４０代後半の平均所得が４２３９万ウォンで最も多く、６０代初めが２６４６万ウォンで最も少なかった。４０代後半で平均所得がピークに達し、その後年齢が高くなるほど平均所得が減る構造だ。

借入残高の中央値は１年間に１０％以上増加した。借入がある中高年も増え１０人中６人が銀行に借金があった。昨年１１月１日基準で金融機関からの借入がある中高年は５７．３％だったが前年の５６．５％より０．８ポイント増えた。借入残高を順に並べた時に真ん中となる中央値は５８０４万ウォンに達した。前年の５２００万ウォンより６０４万ウォン増え増加率は１１．６％に達した。

中高年の借入額中央値は関連統計を集計し始めた２０１６年の３５７２万ウォンから着実に増加している。２０２０年には前年より７．１％増加し初めて５０００万ウォンを超えたが昨年は１０％以上増え６０００万ウォン台を控えることになった。

不動産価格急騰後、昨年は不動産売買が続いたが、「終列車」に乗った人が増え借入もともに増えたという分析が出ている。実際に同じ中高年層で住宅を所有する割合は４３．１％から４３．８％に０．７ポイント上昇した。反対に見れば半分を超える中高年は依然として持ち家がないという意味だ。住宅所有者だけで見ると借入額の中央値は１億１６万ウォンで、住宅未保有者の３０１９万ウォンより３．３倍多かった。