２０代男性Ａさんは最近乗客でいっぱいの満員バスに乗ったが、パニック発作症状が現れて救急室を訪れた。Ａさんは梨泰院（イテウォン）惨事の現場で心肺蘇生法（ＣＰＲ）などで惨事犠牲者の救助を助けた。日常生活の中や寝ている時もその日の記憶が鮮明に思い出され、ついには救急室に行くことになり、自分の心理状態が不安定である事実をはっきりと認知することになったという。Ａさんは焼香所の近くの心理支援相談所を訪れた。惨事発生から６日目のことだった。

Ａさんの相談を受けた慶煕（キョンヒ）大学病院精神健康医学科のペク・ジョンウ教授は「１～２回の相談だけでは不充分だと考えられ、国家トラウマセンターにＡさんを依頼して引き続き診療を受けられるようにした」と話した。ペク教授は「（過去の他の災難と違い）今回の惨事の場合は都心で起き、現場映像が無分別に流布するなど非常に多くの人が代理外傷を受けた」としながら「当時現場にいたという事実を隠したり、差別・偏見が怖くて表現できない人々もいると思うが、遺族の他に目撃者・救助市民などは別途名簿を確保できないため繰り返し援助や診療を受けるようメッセージを伝達しなければならない」と話した。

災難発生以降に体験するストレスは精神疾患につながる場合がある。災難そのものから受ける１次ストレスだけでなく、間接的に体験する２次ストレスも全て該当する。国立精神健康センターが２０２０年韓国心理学会誌に発表した「災難被害者精神疾患発病に影響を及ぼす２次ストレス要因」という研究によると、災難被害者１３９０人中１１．２％が災難３カ月前にはなかった精神疾患が災難後に発生した。疾患の種類は不安障害（４６．７％）と憂鬱障害（３９．２％）が最も高かった。

火災など社会災難被害者の場合、地震・洪水など自然災害被害者より精神疾患が発生する可能性が６．２５倍高く、さらに大きな心理的苦痛を感じていた。災難で隣近所・地方自治体・政府と葛藤があると５．０５倍、救護や復旧に対する信頼性がない情報を受け取った場合３．３２倍、国家の保健医療サービス支援が充分でない場合２．１６倍程精神疾患が発病する危険が高まった。

研究に参加した国家トラウマセンターのシム・ミニョン・センター長は「ほぼすべての災難で社会的な分裂と葛藤が発生しやすい」としながら「激しい時は怪我をした時や経済的な打撃がある時とほぼ同じ程度で精神健康危険に影響を及ぼす」と話した。「トラウマ治療は良くなる人は回復まで１～２年かかり、その時まで回復しなければ慢性的なものに進行する」として管理を強調した。

災難発生以降、ストレスなど心理支援が重要である分、トラウマ治療関連の公共インフラの拡充が必要だという声が大きい。ペク教授は「災難が発生すれば国家トラウマセンター、広域精神健康センターなどは公共人材だけでは不充分」としながら官民の協力を強調した。「日本はＤＭＡＴ（災難医療支援チーム）とあわせてＤＰＡＴ（災難精神医療支援チーム）も運営しているが、韓国もこのような体系が必要だ」と付け加えた。

韓国のトラウマセンターは、現在、国家トラウマセンター１カ所と国立大病院４カ所に設置された地域別センターが全てだ。アクセスしにくいという指摘だ。地方自治体が運営する広域・基礎精神健康福祉センターは市・道各地にあって利用しやすいが、災難心理支援を行うには不足している。昨年８月保健福祉部が発注した報告書「国家トラウマセンター中心の災難心理支援体系の構築および役割確立方案の研究」によると、全国精神健康福祉センターのうち災難精神健康マニュアルを保有しているところは５６％にすぎなかった。

現在、保健福祉部は惨事発生以降、遺族のほか負傷者やその家族、目撃者などに対して官民合同で構成された統合心理支援団を通じて心理相談をして関連サービスを連係している。そんな中、精神健康福祉センターは精神健康危機相談電話を通じて相談を提供し、国家トラウマセンターと連係して精神健康サービスを提供している。国家トラウマセンターホームページ（www.nct.go.kr、韓国語）では精神健康自己診断を通じて状態を点検するよう呼びかけている。先月３０日から８日まで統合心理支援団が進めた相談は合計２５２７件で、このうち２５４件は遺族対象に行われた。