その日の夜に初めて受けたニュース速報は「梨泰院（イテウォン）で心停止推定患者およそ５０人発生」「呼吸困難８１件申告」だった。そしてすぐに「尹大統領、迅速救急緊急指示」という速報があった。「どういうことか。誰かが有毒ガスをまいたのか、ひょっとして化学兵器か、それなら戦争だが…」。しばらく想像が膨らんだ。少し時間が経ってからテレビの画面に表れ始めた阿鼻叫喚の現場はパニック映画を見ているような錯覚を起こすほど超現実的だった。大韓民国の首都ソウルの真ん中で超大型圧死事故が発生したというニュースが、戦争が起きたという声ほど信じられなかったということだ。

１９９０年代、社会部の記者らの日常はまさに東奔西走だった。漢江（ハンガン）の橋が崩落し、デパートが崩壊し、地下鉄で火災が発生した。「パリパリ（速く速く）」が美徳だった圧縮成長時代を経て圧縮の隙間に我々が落とした何かが時差を置いて次々とあふれ出した、いわば真実の執行猶予期限が過ぎていつかは表れる我々の素顔だった。問題は先進国入りしたという今でも「後進国型」惨事が続いているという点だ。２０１４年のセウォル号沈没事故を経験して国民は恥じて怒ったが、８年ぶりにまた惨事が発生した。被害者・犠牲者の数が少ないだけで、惨事はいつも我々のそばにある。先日、市場シェア１位企業の製パン工場で従業員が死亡した事故も１９６０－７０年代の事故と何が違うのか。

今回の事故は我々が真の先進国になるためにはまだ越えるべきヤマがあることを見せている。世界のどの国でも不可抗力的な事故は避けられない。それは神の領域に属するものだ。重要なのは人の対応によって事故の回数を最大限に抑え、不意の事故にあっても被害規模を減らすことができるという点だ。

こうした面で李祥敏（イ・サンミン）行政安全部長官の発言は適切でなかった。彼は「通常と違う形で消防・警察の人員をあらかじめ配置することでできる問題ではなかったと把握している」と述べた。警察配置人員を増やしたとしても結果は異ならないという不可抗力的な状況を話そうとしたと思われる。しかし少なくとも「安全」という文字が名称に入る部処の長官が話す言葉ではなかった。人ができることをすべてしておいて対応するのと、無防備状態で事故にあうのは雲泥の差だ。今回の事故もそうだ。警察投入数がなぜそれだけなのかと問題にするのではない。過去のデータから動線を予想して進入通路を分離したり、一方通行を設定するなどの事前措置を取っていれば、状況は違ったかもしれない。それだけではない。事故が発生した路地は早くから込み合い、夜９時前から通行量が限界レベルに達していた。こうした事実をカメラの映像で確認できたにもかかわらず、追加の進入を減らす現場の整理も、分散を誘導する案内放送もなかった。

同じく残念な点は、国家的な災難を政争の素材にしようとする野党の動きだ。政府・与党を責めて政権交代の原動力にすることに成功したセウォル号事件の記憶を持つ野党は、国民哀悼期間が終わるやいなや政治攻勢に出るだろう。野党党役員が梨泰院惨事を青瓦台（チョンワデ、大統領府）移転と結びつけようとしたのがその前兆だ。仮に梨泰院事故が発生したその日、尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領がいかなる事情であれ緊急対策会議を招集するのが遅れていれば、「朴槿恵（パク・クネ）７時間」に劣らず攻撃に苦しむことになったはずだ。

政争は災難の前ではやめなければいけない。美しい年齢に亡くなった若い英霊が安らかに眠れるようにするのは上の世代と政府、国民の責任だ。「安全な国」をつくるという８年前のセウォル号の誓いを守れず、なぜこのような悲劇がまた発生したのかを徹底的に振り返る必要がある。

イェ・ヨンジュン／論説委員