「水素市場を拡大するためには何より『水素燃料電池』を積極的に育てていかなければなりません。燃料電池は『水素産業のコメ』です。特に未来モビリティーに適用可能で、成長潜在力が高く、産業競争力拡大にも肯定的です」

ＳＫ　Ｅ＆Ｓの秋亨旭（チュ・ヒョンウク）社長は１日、京畿道高陽（キョンギド・コヤン）にある韓国国際展示場（ＫＩＮＴＥＸ）で開かれた見本市「Ｈ２　ＭＥＥＴ　２０２２」（旧「水素モビリティー＋ショー」）で、水素産業を半導体・防衛産業のような「Ｋ－産業」に育てていくためには「まずモビリティーと発電分野が確実な需要先」とし「水素経済が早期に安着するためには水素活用技術の確保と需要先の拡大が急がれる」と強調した。この日「水素経済と未来を開く燃料電池」トークショーに出席しながらだ。

韓国政府は昨年「水素先導国家ビジョン」を発表して２０３０年までに水素使用量を３９０万トンに増やし、清浄水素の比率を５０％で高めると明らかにした。だが、水素経済の先はまだまだ長い。モビリティー分野も同じだ。国土交通部によると、韓国の水素車両登録台数は２０１９年５０８３台から２０２０年１万９０６台、昨年１万９４０４台で最近２年間で１万４０００台余りの増加にとどまった。同じ期間、電気自動車（ＥＶ）は８万９９１８→１３万４９６２→２３万１４４３台で１４万１０００台以上増えた。

ＳＫ　Ｐｌｕｇ　Ｈｙｖｅｒｓｅのイ・ジヨン代表理事はこれについて「全国的な水素インフラが構築されてこそ需要創出が可能だが、現在はそのようなレベルには至っていない」としながら「水素生産から活用までのバリューチェーンが用意されなければ産業が拡大することができない」と述べた。

秋社長は特にモビリティー分野で水素の成長の可能性が大きいと述べた。秋社長は「燃料電池はエコバス・トラック・ドローン・船舶・航空などに適用することができる」とし「エネルギー転換過程で政府の大胆な支援政策と企業の積極的投資が不可欠」と述べた。

ＳＫグループは２０２５年までに１８兆５０００億ウォン（約１兆９１００億円）を投じて水素エコシステムの拡大に出るという戦略だ。ＳＫ　Ｅ＆Ｓは発電分野では水素燃料電池を、モビリティー分野では水素充電事業を推し進めている。現在は来年末の稼働を目指して仁川（インチョン）に年間３万トンの水素を生産できる液化水素プラントを建設中だ。忠清南道保寧（チュンチョンナムド・ポリョン）には２０２５年までに炭素捕集・活用・保存（ＣＣＵＳ）技術を活用した「ブルー水素」（天然ガス・石炭などを活用し、水素を生産する過程で発生する二酸化炭素を捕集して製造工程で炭素の排出を減らした水素）生産基地と水素燃料電池発電設備を整える計画だ。

学界でも「Ｋ－水素」の可能性に注目している。この日討論会を主宰した嘉泉（カチョン）大学のキム・チャンソプ教授（元韓国エネルギー工業団地理事長）は「水素社会は選択ではない必須」とし「韓国が燃料電池産業を集中的に育成するなら、最近『輸出大当たり』を出した防衛産業や半導体に劣らないレベルに育てることができるだろう」と述べた。

建国（コングク）大学のユン・クァンジュン教授は「水素車など関連産業が順調に拡大すれば温室効果ガスの削減にも貢献し、世界市場をリードすることができる」とし「特に液化水素ドローンなどで新技術を先行獲得すれば大きな機会がくるだろう」と見通した。