安倍晋三元首相の死去以降、日本はどこへ向かうのだろうか。「安倍の宿願」だった憲法改正の動きが本格化し、防衛費を増額して「戦争ができる日本」に進むだろうという懸念が出ている。だが、軍国主義の悲劇を再確認して平和を守らなければならないという声も大きい。第２次世界大戦末、米国の原子爆弾が投下された広島と長崎がその中心にある。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領がウクライナに対する核攻撃を暗示した時、日本の原爆被害者は批判声明を出した。米国核兵器の日本配備を検討しなければならないという安倍元首相の主張に最も激しく反対した場所も広島と長崎だった。

今年８月に原爆投下７７周年を迎えて今月１４～１５日に会った原爆被害者は「ウクライナ事態を見て不安で眠れない」とし「地獄のような経験をその誰も再び受けることがあってはならない」と訴えた。

◆「太陽が爆発したのかと思った」

１９４５年８月６日午前８時１５分、広島上空５７０メートルで人類初の原子爆弾が爆発した。途方もない爆発音と共に空は夜のように真っ暗になり、人口３５万人都市で１４万人が命を失った。当時中学生だった梶本淑子さんは原爆投下地から２．５キロメートル離れた学校にいた。「太陽が爆発したのかと思うくらいの爆音がし、倒壊した建物の下敷きになって気絶していました。『助けて』『助けてください』という友達の悲鳴が今でも耳に残っています」

梶本さんは広島で活動中の「被爆経験伝承者」３２人の一人だ。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）以前は１年に１３０～１５０回、日本はもちろん海外でもその経験を伝えてきた。ウクライナ事態で「日本も核を持つべきだ」という主張まで出てきて「怒りを覚えた」と話した。「政治家は原爆の被害を知らないからそのような話をするのだ」としながら「平和のための戦争はない。戦争を防ぐために核を持たなければならないということは話にもならない」と反論した。

広島平和記念資料館と平和記念公園内の「原爆ドーム」はパンデミック以前は年間１７０万人が訪ねる場所だった。原爆現場で灰になってしまった人々、死体を累々と積んで火葬する場面、人間の跡が影として残ってしまった階段などを見せて核兵器の危険性を後世に伝えている。

１４日、資料館には修学旅行に来た学生でごった返していた。その日の残酷な場面に驚く学生もいた。「日本人なら原爆の被害を知っているが、その実状を直接見たのと見ないのとではとても違います」。豆谷利宏副館長の説明だ。

豆谷副館長は後世に核の惨状を伝えることが「広島の使命」だと感じている。だが、被害者が年々亡くなっていて伝承状況は困難になるばかりだ。来年５月に広島で開かれる主要７カ国（Ｇ７）首脳会議にかける期待が大きい。豆谷副館長は「オバマ元米国大統領が２０１６年広島に立ち寄った後、外国人観覧客が大幅に増えた」とし「Ｇ７会議が世界に戦争の危険性を伝える契機になれば」と話した。

◆徐々に消えていく戦争の記憶

長崎市では「長崎を最後の被爆地に」と書かれたプラカードを各地で目にすることができる。戦争の惨状を忘れないでおこうと、学生対象の平和教育が活発に行われている。１５日、長崎投下地からわずか５００メートルの距離にある城山小学校を訪れた。１９４５年８月９日当時、在学生約１５００人のうち１４００人が死亡したところだ。

同校の児童は平和教育を年間７０～８０時間受ける。低学年の時は友達と仲良くすることや平和の概念に対して学び、高学年になると世界情勢や戦争、長崎の原爆被害に対して学習する。１５日には６年生の児童による発表会が開かれた。「平和とは何ですか」と尋ねる教師の質問にある児童が手を上げてこう答えた。「不安を感じないで、平凡な一日を送ることができることです」。

武末弘之校長は「長崎の子どもたちが平和を伝えるリーダーに育っていってほしい」とし「世界のさまざまな学校と交流して平和教育の重要性を伝えていく」とした。