各国の炭素中立努力を受け、リチウム・コバルト・レアアース（希土類）のような核心鉱物（Ｃｒｉｔｉｃａｌ　Ｍｉｎｅｒａｌｓ）の需要が２０５０年までに６倍以上増えるという分析があった。韓国も核心鉱物の確保に積極的に取り組むべきだという指摘が出ている。

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）韓国代表部が国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の資料に基づいて作成した報告書「クリーンエネルギー転換と核心鉱物の役割」によると、リチウム・ニッケル・コバルト・マグネシウム・黒鉛は二次電池の性能と寿命、エネルギー密度に重要な役割をする。レアアースは風力タービンと電気自動車モーターに入る永久磁石に必須であり、電力送配電網には大量の銅・アルミニウムが使用される。

炭素中立を達成するために２０４０年までにこうした核心鉱物が２０２０年比で４倍、２０５０年には６倍必要となる。例えば、電気自動車には一般自動車よりも６倍多い核心鉱物が入り、陸上風力発電所も似た規模の天然ガス発電所より９倍多く必要とするからだ。

問題は核心鉱物が特定国に集中して存在している点だ。リチウム・コバルトは上位３カ国が全世界生産量の７５％を占める。白金は南アフリカ、コバルトはコンゴが７０％以上を生産する。中国はレアアースの６０％以上を生産し、各種核心鉱物の加工を主導する。核心鉱物は鉱山探査から生産まで平均１６．５年かかる。環境汚染に関連して採掘・精製過程に規制があるため、このような特定国の寡占構造は変わりにくい。

懸念されるのは需給問題だ。昨年から主要鉱物価格が上昇している。韓国資源情報サービスによると、昨年初め１キロあたり４８．５中国元だった炭酸リチウムの価格は今月４５５．５元と、９倍以上も値上がりした。コバルトは１トンあたり３万３０００ドルから５万９９８５ドルへと８１．７％、マグネシウムは１トンあたり２１１０ドルから３７６０ドルへと７８．２％上昇した。

鉱物資源を武器化する流れも表れている。チリはリチウム鉱山を国有化する法改正草案を作った。メキシコ議会もリチウム探査・開発・採掘権限を国営企業に限定する国有化法案を通過させた。インドネシアは２０２０年からニッケル鉱石の輸出を禁止し、アルミニウムの原料のボーキサイトと銅も輸出制限する計画だ。

これに対し国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は▼サプライチェーン全般にわたる技術開発▼リサイクル拡大▼生産者と消費者の国際協力強化－－などに取り組むよう主要国に勧告した。

電気自動車・バッテリーなどを未来の産業に注力している韓国も危機を迎えた。国会立法調査処は報告書「炭素中立履行のための金属資源確保課題」で「金属資源の確保がエネルギー安全保障の中心になった」と診断し、▼金属資源備蓄計画の早期決定▼金属資源供給源の多様化に向けた投資▼金属資源が含まれた廃資源のリサイクル政策－－などを注文した。

政府も米国が主導する「核心鉱物安全保障パートナーシップ」（ＭＳＰ）に参加し、核心鉱物備蓄量を増やすなどの対策の準備に忙しい。また海外資源開発産業の生態系回復も進める。

関連業界では１０年間にわたり放置されてきた海外資源開発事業への投資を増やすべきだという声が高まっている。海外資源開発新規事業件数は２０１２年の３３件から２０２０年には２件に減少した。公企業資源開発投資は２０１１年の７０億ドルから２０２０年に７億ドルに、民間企業融資予算は２０１０年の３０９３億ウォンから２０２２年には３４９億ウォンに削減された。

仁荷大のカン・チョング・エネルギー資源工学科招聘教授は「韓国は１０年前まで中国・日本のように積極的な海外資源開発で相当量の資源を確保したが、李明博（イ・ミョンバク）政権以降、海外資源開発は積弊という烙印を押されて競争力を失った」と診断した。カン教授は「資金力がある公企業と民間が共に資源領土の拡張に取り組み、政府は資源外交でこれを支援する必要がある」とし「政府・公企業・民間が『チームコリア』として動かなければならない」と強調した。