「Ｗｅ　ｇｏ　ｔｏｇｅｔｈｅｒ」。バイデン米大統領は２１日、韓米首脳会談の公式夕食会のあいさつをこの言葉で終えた。「一緒に行こう」という意味のこの言葉は、韓国戦争（朝鮮戦争）で共に血を流した血盟であり、それを基盤とする韓米同盟を象徴する。

「世界市民の自由と人権、国際社会の平和と繁栄のために強く手を握って共に歩んでいく」。バイデン大統領より先に演壇に立った尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領はこの言葉であいさつを終えた。尹大統領は「私の栄光は立派な友人を持つことにあった」というアイルランド系詩人ウィリアム・バトラー・イェイツの詩を引用してこのように述べた。

同じ時刻に同じ場所で両首脳が「一緒に行こう」と語ったこの場面は、２泊３日（２０－２２日）のバイデン大統領の訪韓期間中に従来の状況を大きく変えた韓米同盟と両国関係を象徴する。政府当局者は「両国関係、さらに北東アジアの秩序のパラダイムを変える契機になった首脳会談」と述べた。

両国の首脳が共同声明で「韓米間のグローバル包括的戦略同盟に対する互いの意志を再確認した」と宣言したように、今回の首脳会談の性格は「グローバル包括的戦略同盟」という言葉に込められている。

韓国戦争直後の１９５３年１０月に正式調印した安全保障同盟から出発した韓米同盟は、２０１２年３月に発効した韓米ＦＴＡ（自由貿易協定）をきっかけに経済同盟に拡張した。大統領室は今回の首脳会談で「従来の安全保障・経済同盟が技術・サプライチェーンを含むグローバル包括同盟に拡張した」と説明する。亜洲大のキム・フンギュ米中政策研究所長は「米国の支援を受ける恩恵的な立場ではなく、サプライチェーンや原子力などで双方が互いに寄与し、シナジーを発揮する共同協力関係に進むきっかけになった」と評価した。

一方、恩恵から互恵に変わっていく両国関係は共同声明にもそのまま反映されている。「韓米の国家安保室に両政府間の経済安全保障対話の開始を指示する」と明らかにした両首脳は「先端半導体、電気自動車用バッテリー、人工知能、量子技術、バイオ技術、バイオ製造、自律ロボットを含む核心・新興技術を保護して振興させるための官民協力を強化することに合意した」とし、未来の技術に関連する協力分野を列挙した。また両首脳は声明で半導体・バッテリーや核心鉱物の需給に関するキーワード「サプライチェーン」に１１回も言及し、「先進原子炉と小型モジュール型原子炉（ＳＭＲ）の開発と世界的な配置を加速化する」と宣言した。

バイデン大統領の動きにもこうした性格が表れた。訪韓初日に平沢（ピョンテク）のサムスン電子半導体工場で尹大統領に会い、李在鎔（イ・ジェヨン）副会長の案内で公式日程を始めたバイデン大統領は、最終日の午前には鄭義宣（チョン・ウィソン）ヒョンデ（現代自動車）会長と単独面談した後、５０億ドルの追加投資に感謝の意を表した。外交筋は「今回の首脳会談は韓半島の平和のような抽象的な議題に力を注ぐよりも、手でつかむことができる経済イシューに集中した側面がある」とし「公式夕食会に多数の財界人が招待されたのもそのため」と伝えた。

それでも安全保障イシューが軽視されたわけではない。対北朝鮮メッセージは強硬だった。北朝鮮が敏感に反応する「戦略資産展開」カードに言及し、「核、通常兵器およびミサイル防衛能力を含む可用なすべての範囲の防御力量を使用した米国の韓国に対する拡大抑止公約を確認した」と明示した。また拡大抑止戦略協議体（ＥＤＳＣＧ）を再稼働し、北核イシューに対応する具体的なアクションプランを用意することにした。２泊３日の最後の日程で両首脳が烏山（オサン）空軍作戦司令部でまた会って航空宇宙作戦本部を訪問したのも「韓米間に強力な安保同盟を象徴するところであるため」（尹大統領）だ。

安全保障を固めて経済・未来を準備…韓米同盟を変えた（２）