Ｋ－ＰＯＰが米国の金融投資業界進出を目前に控えている。韓国のエンターテインメント企業に投資するＫ－ＰＯＰ上場指数ファンド（ＥＴＦ）がニューヨーク証券市場に上場される予定だ。韓国では昨年初めてＫ－ＰＯＰを前面に出したＥＴＦが登場し、ＫＯＳＰＩが振るわない間にも３カ月間で５．７％上がった。

◇「Ｋ－ＰＯＰの影響力、金融業界に拡張」

ブルームバーグは２３日、「米ＥＴＦプラットフォームのエクスチェンジ・トレーデッド・コンセプト（ＥＴＣ）がＫ－ＰＯＰＥＴＦ商品発売を準備している。Ｋ－ＰＯＰの影響力が金融業界に拡張されている」と報道した。ＥＴＦは上場され株式のように取引されるファンドで、一般ファンドより取引が便利で手数料が低い。特定証券市場や業種、銘柄に分散投資する効果がある。

ＥＴＣの初期投資説明書によると、今回発売されるＫ－ＰＯＰＥＴＦは純資産の最小８０％を韓国ＣＴインベストメントが選んだ韓国音楽・映画・ドラマ・芸能関連銘柄に投資する。現在米証券取引委員会（ＳＥＣ）の承認を控えている。ＥＴＣの資産運用規模は２月基準８６億ドルだ。

ＣＴインベストメントは韓国コンテンツテクノロジーズの子会社だ。約２９００億ウォンの音楽知的財産権（ＩＰ）資産運用額（ＡＵＭ）を持つ韓国最大の音楽ＩＰマネージメント会社ビヨンドミュージックの姉妹企業だ。

ブルームバーグは「韓国の大衆音楽は２０１２年に歌手ＰＳＹの『江南スタイル』で世界の注目を浴びてから持続的にファン層を拡大している。２月にＢＴＳ（防弾少年団）は歌手テイラー・スウィフトとアデルを抜き国際レコード産業協会から今年のグローバルレコーディングアーティストに選ばれた」と伝えた。

ただブルームバーグ傘下経済研究所ブルームバーグ・インテリジェンスのアナリスト、ヘンリー・ジム氏はＥＴＣのＫ－ＰＯＰＥＴＦに対し「ニッチ市場を狙った商品」と評価しながらも「妥当な投資要因にもかかわらずこの商品の商業的な魅力を測定するのは難しい」と慎重な立場を出した。

◇Ｋ－ＰＯＰ投資ＥＴＦ３カ月間で５．７％の収益

韓国でＫ－ＰＯＰに投資するＥＴＦは現在３つある。昨年７月に最初にＫ－ＰＯＰを前面に出して登場した「ハナロＦｎ　Ｋ－ＰＯＰ＆メディア」は１月２４日から４月２２日の３カ月間で５．７％上がった。この期間にＫＯＳＰＩ指数が２６００～２７００ポイントで騰落しながら３．４％下落したことを考慮すればなかなかの好成績だ。

ＮＨアムンディ資産運用が発売したこのＥＴＦはＢＴＳが所属するハイブに対する投資比率が２０．４％に達する。全面的に海外公演を再開したＢＴＳが牽引した成果といえる。ハイブのほかにもＪＹＰに１２．８％、ＣＪ　ＥＮＭに１１．７％、ＳＭに１０．６％、ＹＧに６．３％などＫ－ＰＯＰ関連企業に幅広く投資する。ハイブ、ＳＭ、ＪＹＰ、ＹＧの４大芸能事務所に対する投資比率は５０．１％で半分を超える。

また別のＫ－ＰＯＰＥＴＦ商品である「タイガーメディアコンテンツ」も同じ期間に４．１％の収益を出した。このＥＴＦはＣＪ　ＥＮＭに対する投資比率が１０．８％で最も大きい。このほかＪＹＰに９．６％、ＳＭに９．６％、ハイブに８．９％、ＹＧに６．６％など主要事務所への投資比率は３４．６％だ。

金融専門家らは「ＥＴＦの場合、商品名より投資銘柄を細かくチェックすべき」と助言する。この助言はＫ－ＰＯＰＥＴＦにも適用される。たとえば「ＫＯＤＥＸメディア＆エンターテインメント」の場合、商品名に「エンターテインメント」が入るが、ゲーム会社への投資比率が高い。ネイバー、カカオ、ＮＣソフト、ネットマーブル、パールアビスなどＩＴ・ゲーム企業に対する投資比率が６０％を超え、ハイブは８．６％、ＪＹＰは２．０％でＫ－ＰＯＰ関連企業は１０％程度だ。この商品は３カ月間で１０．８％の損失を出した。

◇エンタメ企業、コロナ禍でリオープニング受恵株に

証券業界では今年コロナ禍からのリオープニング（経済活動再開）で代表的な受恵株としてエンタメ企業を挙げる。各国の防疫規制が緩和され大規模オフライン公演と海外ツアーが２年余りぶりに開かれるためだ。

Ｋ－ＰＯＰＥＴＦは最近の投資テーマが多様化する金融業界の流れを反映した商品だ。Ｋ－ＰＯＰが海外金融商品に登場するほど成長しているのは明らかだが注意も必要だ。元大証券のキム・フジョン研究員は「最近テーマ型や特定分野に投資するＥＴＦが増えているが、この場合市場全体に投資するファンドより相対的に変動性が大きくなることもあり、分散効果が落ちる。雰囲気に傾いて投資するのではなくリスクや変動性などさまざまなことを考慮して細かくチェックした上で投資すべき」と助言した。