国産ハードキルの対応弾は破片をまき散らして対戦車兵器を落とす方式だ。そのため戦車周辺で作戦する歩兵に被害が及ぶ恐れがある。イスラエル製ハードキル装備であるアイアントロフィーのように自己鍛造弾（ＥＦＰ）を使うことを考慮してみる必要がある。

自己鍛造弾は発射後に中心部が爆発方向に飛び出し、周辺部は後に折りたたまれ円錐型の金属の塊に変わる。自己鍛造弾で対応弾を作るならば敵対戦車兵器をそのまま貫き破片があまり広がらない。

◇２０４０年代に北朝鮮の人口の７０％以上が都市に

ウクライナ南部マリウポリはウクライナ抗戦の象徴のような都市だ。ウクライナ軍は戦争開始からこの都市を簡単には渡さずにいる。市街戦でロシア軍の足を最後までつかみながらだ。２３日現在ロシア軍は都市の大部分を占領したが、ウクライナ軍はアゾフスタル製鉄所地帯で戦闘を継続している。

韓国軍に市街戦は今後の戦争で避けられない未来だ。北朝鮮も２００８年現在全人口の６４．６％が都市地域に住んでいる。２０４１年には都市化率が７０％を超える見通しだ。

韓国軍が有事の際に北朝鮮地域で市街戦を行うことができるだろうか。一言で無茶なことだ。

軍事専門フリーライターのチェ・ヒョンホ氏は「市街戦は建物とさまざまな構造物がびっしりと集まっており防衛側に有利な所。攻撃側は複雑な都市環境のため小部隊に分かれやすい。そのため分隊戦闘力を高めなければならない」と話した。

陸軍小銃分隊は戦時定員を８人に減らした。分隊の火器は小銃５丁、榴弾発射機装着小銃２丁、機関銃１丁だ。北朝鮮陸軍の小銃分隊は定員が１２人の上に、機関銃１丁、榴弾発射機２丁に対戦車ロケット（ＲＰＧ）、狙撃小銃を追加で保有している。

◇騒がしい市街戦で命令を伝達するには

どのように分隊の戦闘力を引き上げることができるだろうか。以下はチェ・ヒョンホ氏の提案だ。

（１）市街戦で声や手信号で命令を伝達したり情報を伝えるのは難しい。分隊員全体に短距離無線機を持たせよう。いまは分隊長だけが無線機を持っている。

（２）分隊に偵察ドローンを普及させよう。都心、特に戦闘で崩壊した建物の間を飛び回れるよう小さく、敵に見つからないよう騒音も少なくなければならない。

（３）複合小銃であるＫ１１の開発に失敗してからやめている分隊火力を増強しよう。先端射撃統制装置が取り付けられた４０ミリメートル榴弾発射機が代案だ。戦車以外の装甲車やトラックを攻撃し敵の陣地を破壊する共用火器も必要だ。

個人戦闘装備も速やかに改善すべきだ。個人戦闘装備は戦闘員が常に装着しているため生存性と戦闘効率性に絶対的影響を及ぼす。これまで軍当局は先端兵器戦力化に力を入れ個人戦闘装備には関心がなかった。韓国国防安保フォーラム（ＫＯＤＥＦ）のパク・チャンジュン委員は「ウクライナは正規軍でない民兵隊も個人装備をしっかり備えた。西側製よりはやや劣っているがウクライナ独自開発のナイトスコープも相当多く持ち歩いている」と話した。

陸軍はウォリアープラットフォームを推進しているが、毎年少量が調達されすぐには戦力改善の助けにならないのが実情だ。

チェ・ヒョンホ氏は「陸軍はウォリアープラットフォームやドローンボット戦闘団のようスローガンを掲げるが、こうしたものがいま導入されても大幅に遅い。変化する戦術環境にまともに追いつけず、導入すればすぐ老朽化する悪循環が繰り返される」と指摘した。チェ・ヒョンホ氏は「ウォリアープラットフォームに使われる防弾装具やその他装具類は他の政府調達基準と異なる軍の特殊性を反映した調達体系を別に導入してでも迅速にすべき」と強調した。

韓国軍、有事の際に北朝鮮地域で市街戦できるのか…このまま戦争すればロシアのようになる（１）