最近、米国マンハッタンのマルベリー・ストリートのある店先にアジア系米国人女性が長い列を作った。一部は２時間以上も待った。女性たちがそこまでして手に入れたかったのは「護身用品」。市民団体「Ｓｏａｒ　Ｏｖｅｒ　Ｈａｔｅ」はこの日、ここでアジア系女性に護身用ペッパースプレー１０００本と携帯用アラームを配った。

同団体の共同代表であるＫｅｎｊｉ　Ｊｏｎｅｓ氏は「私たち（アジア系米国人女性）は自分自身を武装・防御する準備をしたいと考えている。私たちはただ恐れるだけでなく、行動している」と話した。

フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）はアジア系米国人女性を対象にしたヘイトクライム（憎悪犯罪）が相次いで発生し、アジア系女性の間で自分自身で身を守ろうとする動きが現れていると１７日（現地時間）、報じた。

報道によると、多くのアジア系米国人は護身用品を持ち歩くことはもちろん、護身術のクラスを聴講したり自主的に巡回査察組織を結成したりしている。マンハッタンのパール・リバー・マートはほとんどがアジア系米国人女性であるスタッフの安全を考慮して営業時間まで短縮した。Ｊｏａｎｎｅ　Ｋｗｏｎｇ社長は「スタッフが夜遅くに退勤するのは安全だとは思わないため」としながら「スタッフにはペッパースプレーと携帯用アラームも配布した」と話した。続いて「それ（アジア系女性を対象とした犯罪）はランダムに発生する」と懸念した。

米国ではアジア系女性に対する残酷な犯罪が続いて衝撃を与えている。今年２月、マンハッタンでは３０代の韓国系女性が自宅までつけてきた路上生活者に持っていた凶器で切りつけられて殺害される事件が発生した。これに先立って１月には、ある中国系米国人女性がマンハッタンのタイムズ・スクエア地下鉄構内で、黒人男性に線路に突き落とされて亡くなったこともある。昨年３月アトランタでは２０代の白人男性の銃器乱射で韓国系女性を含むアジア系女性６人が命を失った。

ＦＴによると、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の起源として中国が名指しされ、コロナ大流行以降、アジア系米国人を対象にしたヘイトクライムが急増した。ニューヨーク警察は昨年アジア系米国人に対するヘイトクライムが例年に比べて３６０％以上急増したと推定している。非営利団体「ストップＡＡＰＩ（アジア太平洋諸国系米国人）ヘイト」の最近の報告書によると、コロナ大流行初期の２０２０年３月から同年末までに発生したヘイトクライム１万９０５件のうちアジア系米国人女性が被害者だった事件は６２％を占めた。

アジア系女性たちの不安と恐怖は大きくなっている。アジア太平洋米国女性フォーラムのアンケート調査の結果、アジア系米国人女性５人に１人は公共場所を避けることが明らかになり、回答者の６％は「職場に行くのが怖い」と答えた。

米国のジョー・バイデン大統領が昨年５月、新型コロナのヘイトクライム防止法に署名し、ニューヨーク警察がアジア系ヘイトクライム専門担当班を立ち上げるなど対応策を打ち出しているが、状況は好転していないとの指摘だ。

こうした中、ヘイトクライムからアジア系女性を守ろうという民間次元の取り組みも広がっている。最近、あるボランティア団体はマンハッタンの地下鉄の駅から申込者と家まで同行する活動を行っている。

中国系米国人の資産家オスカー・タン氏は自分の妻や友人と共にアジア系米国人に笛５０万個を配布するプロジェクトを進めている。タン氏は「これ（笛）は非常に簡単で基本的な安全装置だが、（ヘイトクライムに対する）声を高めるという意味も含んでいる」と話した。