米国コカコーラで本格的な夏の到来に向けて準備した「オーダーメード型コーラ瓶」マーケティングが論争になっている。ホームページで１本あたり６ドル（約６６３円）を支払えば、ボトルにプリントされている商標の代わりに希望の言葉をいれて配送してくれるキャンペーンだ。



会社側では悪質な言葉や商標権の侵害などを防ぐために自主的にいくつかの禁則語を設定したが、その基準が明確ではなく、ユーザーが問題を提起しているとＣＮＮなどが報じた。特に国家名の場合、プリントできる国とそうでない国に分かれた。「ＵＳＡ（米国）」や「Ｆｒａｎｃｅ（フランス）」「Ｅｎｇｌａｎｄ（イングランド）」「Ｊａｐａｎ（日本）」などを入力欄に入力するとプレビュー画面に該当の文字が入ったイメージ図が出てきて、注文段階まで進むことができた。しかし「Ｋｏｒｅａ（韓国）」を入力するとこのプレビュー画面に該当の文字は出てこず、代わりに「あなたが入力した名前は承認されていません」という注意書きが出てくる。「他の人に対して侮辱的であるか、商標権がすでにあるか、有名人の名前の可能性もあるので承認されなかった可能性がある」としている。そして「時には（基準に）統一性がない場合もあるので、エラーかなと思ったら消費者相談室に問い合わせてほしい」と付け加えた。入力できない国名には「Ｃｈｉｎａ（中国）」や「Ｒｕｓｓｉａ（ロシア）」などもあった。国名に対する禁則語基準を質問するために米国コカコーラ消費者相談室と広報チームに問い合わせたがまだ回答は来ていない状態だ。ただし、韓国コカコーラ側では「Ｓｏｕｔｈ　Ｋｏｒｅａ」と入力した場合、問題なく注文ができると説明した。

その他の政治・社会的スローガンに対する遮断も人々の間で論争になった。２３日、ＣＮＮによると、最近人種差別反対運動の代表的なスローガンになった「Ｂｌａｃｋ　Ｌｉｖｅｓ　Ｍａｔｔｅｒ（ブラック・ライブズ・マター）」は遮断された反面、これを嘲弄するために登場した「Ｗｈｉｔｅ　Ｌｉｖｅｓ　Ｍａｔｔｅｒ」は入力が可能だった。また「Ｎａｚｉ（ナチス）」や「Ｈｉｔｌｅｒ（ヒトラー）」という単語自体は禁則語に入ったが、「私はナチスだ」「私はヒトラーだ」といった文面は許可されるなど、いい加減な部分も多かった。

コカコーラ側は「ホームページ上での『プレビュー』言語に対して追加検討が必要である点を明示しておいた」としながら該当キャンペーンに対しては「意図した用途だけに使われるように継続して改善作業を進めている」と明らかにしたとＣＮＮは報じた。しかし、現地メディアは十分に準備されなかった状況で消費者参加キャンペーンを行って、元も取れない事例になったという雰囲気だ。

２０１３年ＪＰモルガンはソーシャルメディアを通じて「何でも聞いて」というハッシュタグキャンペーン（#AskJPM）を行ったが即座に停止に追い込まれた。「お前たちが差し押さえた我が家を返せ」という要請が殺到し、ジェームズ・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）に対する非難も相次いだ。また、２０１６年人工知能で対話するＡＩチャットボットを公開したマイクロソフト（ＭＳ）も大きな痛手を負った。自ら学習して人間の口調をまねる製品だとして、野心を持って市場に出したものの、「ユダヤ人ホロコースト（大虐殺）に同意する」などの嫌悪発言を次々にするなどし、ＭＳが大慌てでサービスを中断したことがある。