北京冬季オリンピック（五輪）で相次いで起きた事件で、韓国はもちろん全世界が「ウルトラ中華民族主義」のリスクを実感した。

４日の開幕式に登場した韓服は韓国と文化衝突を起こし、７日のショートトラック競技から出た判定論争は不公正に敏感な韓国青年世代の怒りを呼んだ。韓国ではマスコミやオンライン空間で批判の声があがったのはもちろん、各党の大統領選候補を含め政界さえも青年の怒りに共感する。

中国に対する怒りが爆発したのは、これまで溜まった不満が一気に噴出したと見ることができる。２０１６年在韓米軍がＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防衛）体系を配備すると中国が韓国に報復したのが始まりだ。中国は韓国企業を圧迫して結局撤退に追い込んだことはもちろん、ドラマ・音盤・公演など韓流の輸入や中国観光客の韓国訪問も遮断した。これに対する不満が溜まって、五輪での相次ぐ不公正事例が引き金となって一気に爆発したということだ。

大韓体育会はこれに関連し、国際スポーツ仲裁裁判所（ＣＡＳ）に提訴して国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に抗議書簡を送るなど積極的な対応に出た。祝典であるべきの五輪がなぜこのような荒涼とした場所になったのだろうか。

その背景に、中国の攻勢的中華民族主義を挙げることができる。１月２５日の中国選手団出征式スローガンにそのまま表れている。「指導者に報いるために命をかけよう。一等を争って敗北は認めない。総書記とともに未来に行こう」というスローガンには今回の五輪を中国愛国主義をさらに高める「中華五輪」にしようとの意志が鮮明に表れている。

文化・国籍の違いを越えて公正な競争で友情・連帯感を高め、平和でより良い世界の実現に貢献するという国際五輪精神は一等と指導者に対する恩返しを叫ぶ中華五輪スローガンの前に立つ瀬がない。

事実、中国は長い間、大国の風貌よりも偏狭な自国中心主義で隣国を失望させてきたのが事実だ。東北工程で高句麗・渤海を自国歴史に含めようとしたほか、最近では韓国固有文化であるキムチ・韓服の元祖論争を呼んだ。このように相当期間蓄積された中国の文化侵奪に対する韓国青年層の不満が北京冬季五輪を契機に爆発したとみることができる。

そのうえ中国は閉鎖的な中華第一主義と攻勢的な大国主義で国内を強力に統制し、韓国をはじめ隣国とはもちろん、国際社会全般と摩擦を起こしてきた。中国内では民主主義を叫ぶ香港住民を圧迫して「香港は香港人が統治する」という「港人治港」の原則を親中勢力が管理する「紅人治港」に変えた。漢族と文化的に違いのある新疆ウイグルのムスリム（イスラム信者）に対する人権弾圧問題を引き起こし、台湾も軍事的・経済的に圧迫してきた。米国・欧州など西側が人権と民主主義問題を繰り返し指摘しているのはこのためだ。その結果、米国を中心とした西側陣営は北京冬季五輪に選手団は派遣するものの、高位政治家は派遣しない外交的ボイコットで中国を圧迫するに至った。

中国は南方の東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の国々とは海洋領有権紛争を起こしてきた。１９７８年の改革・開放以来、国力を高めてきた中国が国内では画一的な統治体系を整え、他国は力と勢いで押さえつける方向にシフトしてきた。

結局、今回の状況は、中国を一党統治する中国共産党が経済成長を通した権力の正当性確保が限界に達すると、既存の民族主義を極限まで高める「ウルトラ中華民族主義」を前面に出して内部団結と秩序維持を図る過程で起きた摩擦だと解釈することができる。これは中国が追求する国際秩序と規範の実体を全世界に広める契機として働くものとみられる。

中国はこれまで民主主義や人権・寛容・包容・多様性など普遍的な価値を追求するのではなく、経済力を前面に出した銀弾外交と武力と舌戦を前面に出した「戦狼外交」に力を注いできた。その過程で個人を中心に置かない集団主義、多様性を尊重しない画一主義、そして過程と規則の代わりに結果と実績だけを崇める風土を発展させたと言われている。五輪で現れた中国の現実だ。