北朝鮮の２０２１年は過酷だった。２０２２年はそれ以上かもしれない。年初から尋常でない。まずウクライナ事態は北朝鮮に２つ点を投げかけている。ロシアはウクライナの国境に１０万人の兵力を配置し、サイバー攻撃などで脅かし、米国に対してウクライナのＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）加盟禁止とロシア隣接国でのＮＡＴＯ活動中止を要求した。これを断固拒否した米国はロシアが侵攻すれば強力に報復するという。

こうした目の前の脅威でも米国を屈服させることができないが、ミサイル脅威で米国の譲歩を引き出せるだろうか。「北朝鮮敵対視政策の撤回」を先決条件にして数カ月間にわたりバイデン政権の対話提案を拒否してきた北朝鮮はもう、米国が自分たちの脅威で屈服しないことに気づかなければいけない。北朝鮮式の外交は通用しないということだ。

もう一つはウクライナ事態に傾いた世界の耳目だ。ロシアが実際に侵攻したり、中国が台湾に対する行動（全面的侵攻でないとしても）に動いてロシアと共に米国に対抗する場合、ワシントンもモスクワも朝鮮半島に関心を持てないだろう。中国も「本土統一」は絶対的な優先順位だ。

北朝鮮の指導部は非効率的な経済体制と凶作、制裁、特にコロナ国境封鎖で戦々恐々としているが、年末の労働党全員会議の結果は結局、経済統制強化への回帰だった。どん底から抜け出す根本的な経済改革と貿易再開には背を向けた。経済改革は政治的に不快なテーマであり、貿易はコロナ拡大の恐怖を強める。絶対的な理念的忠誠を要求する状況でリスクを負って経済改革を話す幹部はいないだろう。

こうした状況で北朝鮮はなぜミサイルを次々と発射しているのか。全員会議で言及した「不安定になった朝鮮半島」状況で国家防衛力をさらに強化すべきという主張は理由ではないはずだ。朝鮮半島状況は１年前より悪化したわけではなく、北朝鮮が本当に状況を心配しているのなら武器実験以外に、韓国政府が提案した終戦宣言の見返りを交渉し、国際社会に中朝同盟を強調して高官級会談などを推進すべきだった。しかし北朝鮮はしなかった。もちろん、武器実験で得る軍事的利益も、ウクライナ事態の中で北朝鮮が忘れられないよう注意を喚起した点もあった。

不確実性の中でミサイル試験は安全な選択肢だ。幹部はいつものようにミサイル試験案を出せば批判を受ける可能性が低いということを知っている。極超音速ミサイル発射後の１０日に国連安保理から５カ国の声明が出たが、北朝鮮には誰が署名しなかったかが重要だった。ブラジルとインドはもちろん、西側に近いケニア・ノルウェーも参加しなかった。常任理事国の米国・英国・フランスは北朝鮮追加制裁の同意どころか、北朝鮮を非難する署名も受けることができなかった。北朝鮮はこれで国際社会は北朝鮮制裁を強化する意志がないということを、中国のレッドラインを越えないラインで武器実験ができることを知った。

問題を解決する政策は避け、安全だが非効率的な政策を選んだのだ。１９日の労働党政治局会議でも続いたパターンだ。金日成（キム・イルソン）主席誕生１１０周年（４月１５日）および金正日（キム・ジョンイル）総書記誕生８０周年（２月１６日）記念などの行事に集中するようだ（１９８９年に東ドイツ指導部も深刻な政治・経済的問題を無視して巨額を投じて建国４０周年を記念した。１年後に東ドイツは崩壊した）。「暫定中止した活動の再稼働検討」の脅迫も同じ脈絡だ。２０２０年１月にも金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長は似た発言をしたが、実行に移していない（実際、核実験、ＩＣＢＭ発射は完全に異なる問題で、北朝鮮が早期に、特に北京冬季五輪までは一線を越えようとしない）。

深刻な経済・外交的問題に直面した北朝鮮はエンジンと操縦装置が故障した飛行機状態で２０２２年を迎えた。パニック映画でよくある場面だが、このような映画でハッピーエンディングは非常に少ない。

ジョン・エバラード／元平壌駐在英国大使

◇外部執筆者のコラムは中央日報の編集方針と異なる場合があります。