新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の発生から３年目を控え、主要国家は経口用治療薬の確保に死活をかけている。韓国政府は躊躇しているうちにワクチン確保競争から押し出された痛恨の失策を今回は絶対に繰り返してはならない。「戦略物資」と認識し、迅速な意志決定で良い治療薬を充分に確保するために命運をかけなければならない。

米国食品医薬品局（ＦＤＡ）は２２日（現地時間）、ファイザーが開発した新型コロナ経口用治療錠剤「パクスロビド」の緊急使用を承認した。その翌日にはメルク・アンド・カンパニー（ＭＳＤ）の治療錠剤「モルヌピラビル」にも使用承認を下した。ＦＤＡは「パクスロビドが新型コロナによる入院・死亡のリスクを８８％低下させることができる」と評価した。モルヌピラビルは効能が３０％程度だと伝えられた。外信はファイザー治療薬のほうが薬効に優れていて副作用が少ないと確認されたとし、相対的にメルク治療薬の比率が低くなるかもしれないと展望した。経口用治療薬は従来の注射型治療薬とは違い、服用するだけでよいので使用が便利で変異株にも効果があるという。このために「新型コロナのゲームチェンジャー」と評価されている。

感染予防に傍点がつけられたワクチンは当初の期待とは違ってブレイクスルー感染（突破感染）が相次いで発生したためゲームチェンジャーとしての役割を十分に果たすことができなかった。このような苦しい状況で経口用治療薬が登場し、新型コロナの克服にも青信号が灯ったといえる。米国・英国・日本・シンガポールなどは錠剤物量の確保のために足早に動いている。米国はパクスロビド１０００万人分、モルヌピラビルは３１０万人分を確保した。英国はパクスロビド２５万人分とモルヌピラビル４８万人分をすでに確保し、追加で２種類の治療剤を各２５０万人分と１７５万人分注文した。

隣国日本の場合、モルヌピラビル１６０万人分を確保した状態で追加でパクスロビド２００万人分の供給を契約をした状態だ。韓国は今回も遅れをとった。韓国政府はパクスロビド７万人分とモルヌピラビル２４万２０００人分に対してのみ確実な導入契約を締結するのにとどまった。効能が高いというパクスロビドに限って比較すれば、人口の違いを考慮しても日本に比べて物量が非常に少ない。韓国政府はパクスロビドの緊急使用承認を検討中だ。

韓国政府は一部の官営学者の話を聞いてワクチン導入のタイミングを逃した前例がある。実際、昨年ワクチン購入競争が起きた当時、国立がんセンター教授の奇牡丹（キ・モラン）青瓦台防疫企画官は「患者が少ないのでワクチン購入にそれほど急がなくてもよい」と政府に助言した。このような誤った判断のためか、先進国が良質のワクチンを先行獲得している渦中に韓国は効能が落ちるワクチンを主に購入したせいで、ブレイクスルー感染を無惨に許すことになった。Ｋ防疫の名誉を回復するためにも経口用治療薬の確保に最善を尽くすよう望む。