米国疾病対策センター（ＣＤＣ）が新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）ワクチンで、ヤンセンよりはファイザーやモデルナワクチンを推薦するという外部諮問委員会（ＡＣＩＰ）の勧告案を承認した。ヤンセンワクチンが希少血栓問題を引き起こす可能性が高く、ｍＲＮＡワクチンよりも免疫効果が低いという判断を受け入れたものだ。

１６日（現地時間）、米紙ワシントン・ポスト（ＷＰ）やＡＢＣニュースは、ＣＤＣのロシェル・ワレンスキー所長がヤンセンワクチンの血栓問題の危険性を警告したＡＣＩＰの勧告修正案に署名したと報じた。

ＣＤＣは声明を通じて「ＡＣＩＰ全員一致の勧告は、ワクチン効果と安全性、および希少副反応に対する最新の証拠、米国のワクチン供給状況に対する熱を帯びた議論を経たものだ」としながら「米国のｍＲＮＡワクチン保有量は約１億回分で、現場で直ちに使用できるほど豊富」とその承認理由を明らかにした。

ただしヤンセンワクチンの接種が禁止されるわけではないと強調した。ＣＤＣは「ｍＲＮＡワクチンを接種できないか、ｍＲＮＡワクチンの接種を望まない人はヤンセンワクチンを今後も接種することは可能」とし「ＡＣＩＰは世界のコロナ拡大状況を考慮した場合、どのようなワクチンでも接種したほうがいいという点を再確認した」と付け加えた。

ワレンスキー所長も声明で「最新の勧告案は米国人にリアルタイムで科学情報を提供するというＣＤＣの約束」としながら「すべての米国人にワクチン接種および追加接種を行うよう改めて推奨する」と明らかにした。

ＣＤＣの決定はＡＣＩＰの勧告案が発表されてわずか数時間後に下された。これに先立ち、この日ＡＣＩＰは会議を開いて「１８歳以上の成人の新型コロナ予防において、ヤンセンよりｍＲＮＡワクチンのほうが良い」という内容の勧告修正案を１５人全員一致で議決した。

ＡＣＩＰはヤンセンワクチン接種後に「血小板減少性血栓症（ＴＴＳ）」が発生する危険性が高いと判断した。これは米国のヤンセンワクチンの接種者からＴＴＳなど希少血栓副反応が報告されていることに基づく。

ＣＤＣによると、９月まで米国ではヤンセンワクチン接種者のうち５４件のＴＴＳ副反応事例が報告された。このうち女性７人、男性２人など計９人が亡くなり、３６人は集中治療室で治療を受けている。

特にＴＴＳ副作用の発生比率は５０歳以下の女性で最も高かった。これに伴い、会議前はヤンセンワクチン接種の対象者から５０歳以下の女性を除外する可能性があるとの見方も出ていた。しかしＡＣＩＰはヤンセンワクチンによるＴＴＳ報告が推定値より高く現れていて、さまざまな年齢帯で性別と関係なく現れているとし、ヤンセンワクチンの希少血栓副反応の危険性を警告した。また、ヤンセンワクチンのコロナ免疫効果がファイザーやモデルナより低いとも説明した。

ただし、今回の決定がヤンセンワクチンの使用を全面的に中断するよう命じる意味ではないというのがＡＣＩＰの説明だ。ＡＣＩＰは「ヤンセンワクチン以外に選択肢がない地域や国家の場合、接種の利益が危険よりも大きい」とし「米国のようにｍＲＮＡワクチンが広く普及している場合、ｍＲＮＡワクチンをさらに好む場合があるということ」と強調した。

ヤンセンワクチンは２回接種しなければならないファイザーやモデルナとは違い、１回の接種で済み、保管が容易であるため注目を浴びた。米国は今年３月、ヤンセンワクチンの緊急使用を承認して接種を始めた。

しかしＴＴＳなど希少血栓事例が報告されて、接種を開始して１カ月後の４月、接種を１０日間中断した。調査を始めた保健当局は副反応のリスクよりは免疫に対する効能のほうが大きいと判断して接種を再開した。現在まで米国内の接種完了者２億人のうちヤンセンワクチン接種者は約１７００万人ほどと推算される。

ＡＰ通信は、現場でヤンセン、ファイザー、モデルナワクチンが使われている状況で発表された今回の勧告は異例だと評価した。ＣＤＣの今回の決定は世界ヤンセンワクチンの接種にも影響を及ぼすものとみられる。