１４日、済州島（チェジュド）付近の海域でマグニチュード（Ｍ）４．９の地震が発生して以降、数回の余震があったことが分かった。

韓国気象庁はこのような余震が長くて数カ月以上続くかもしれないと予想した。ただし、地震による津波の心配はないと判断した。気象庁によると、この日午後５時１９分に地震が発生してから約２時間後の午後７時３０分基準で９回の余震が発生した。余震はＭ１．６から１．７ほどであることが分かった。気象庁は今後も余震が続く可能性があるため済州住民に対して格別の注意を呼びかけている。

気象庁地震火山政策課のユ・サンジン課長は「Ｍ４．９ほどの地震が発生した後には非常に長い期間にわたって余震が発生する恐れがある。今までの事例をみると、数カ月から１年まで余震が続く場合もある」としながら「余震に対する持続的な監視と対応が必要」と述べた。

気象庁によると、今回の地震は済州付近の海域で起きたものでは最も大きい。１９７８年以来、震央半径５０キロメートル以内で発生した地震では規模は最大だ。その次は２００５年６月１５日（Ｍ３．９）、２０１４年５月１５日（Ｍ３．４）などがあった。

済州海域で地震を発生させた断層の形態は東西または南北に移動する「走向移動断層」という分析だ。この断層は水平に移動する。韓半島周辺の南海（ナムへ）、西海（ソヘ、黄海）海域で主に発生するといわれている。

今回の地震と火山活動、周辺国の地震との関連性などは追加で分析が必要なことが分かった。ユ・サンジン課長は「火山活動との関連性は断言しにくい」としながら「日本など周辺地域の地震発生の影響も直・間接的にあるかもしれないが、今の状況では追加で調査をしてみなければならない」と説明した。

ポステック（浦項工科大学）環境工学部のイ・ユンス教授は「韓半島が全般的に東西の圧縮力を受けているが、その延長線上で発生するのが走向移動断層だ。済州近隣地域に火山活動による地殻の亀裂がある状態で走向移動断層が発生して今回の地震が現れたものとみられる」と話した。気象庁はこの地震に伴う津波の心配はないとしている。大規模な津波を引き起こすほどの地震エネルギーを持っていないと分析されたためだ。

ユ課長は「海域で地震が発生して一定水準以上のエネルギーが逆断層、正断層で発生した場合、地震津波の危険がある」としながらも「今回の地震はＭ４．９である上に、走向移動断層運動なので津波を引き起こすほどのエネルギーを持っていないものと判断された。事前の資料を基盤としたシミュレーションでも危険はないことが明らかになった」と説明した。