世界で食料価格が１年で３０％以上急騰したとの調査結果が出された。主要穀物生産国で深刻な日照りにより収穫量が急減し、新型コロナウイルスに触発されたサプライチェーン崩壊と物流難、労働力難によるコスト上昇が食料価格に反映された結果と分析される。

ＣＮＮは５日、国連食糧農業機関（ＦＡＯ）がこの日公開した１０月の食糧価格指数（ＦＰＩ）を引用してこのように報道した。これによると、ＦＰＩは９月より３％上昇した１３３．２ポイントを記録し３カ月連続の上昇となった。１年前の昨年１０月より３１．３％上昇した数値だ。

ＦＡＯは２４の主要食料品の国際価格格動向をモニタリングし、穀物、油脂類、肉類、乳製品、砂糖の５品目群別に価格指数を毎月発表している。２０１４年で２０１６年の間の平均価格を基準値となる１００ポイントに設定したこの指数は、世界の主要食品の価格変化推移を分析する上で基礎資料として活用されている。

ＦＡＯはＦＰＩが２０１１年７月から１０年３カ月来の最高水準を維持していると明らかにした。先月の穀物価格指数は１３７．１ポイントを記録し９月より３．２％上がった。カナダ、ロシア、米国など主要小麦生産国の作況不振で小麦価格が５％上がり上昇を主導した。

植物性油脂類価格もやはり急騰した。パーム油、大豆油、ヒマワリ種子油、キャノーラ油などの価格が上がって先月維持類価格指数は１８４．８ポイントで前月より９．６％上昇した。特にパーム油の場合、主要生産国のマレーシアで外国人労働者不足で生産が萎縮するという懸念によって価格が急騰した。

一部の国ではすでに食料品の品薄現象が現れている。欧州連合（ＥＵ）からの離脱と新型コロナウイルスの余波で外国人労働者が不足し深刻な物流難に陥っている英国の場合、スーパーマーケットの陳列台が空になるケースが続出している。一部ファーストフードチェーンは供給不足により一部メニューの販売を中断したりもしている。

中国では「生活必需品を備蓄して突発状況に備えることを奨励している」という内容が盛り込まれた商務省の告示によりパニック買い現象が現れた。商務省の意図は新型コロナウイルスの感染拡大に備えろという意味だったが、最近の台湾海峡の緊張状況とかみ合わさって、これに対し備えろというシグナルと受け止められ、市民の食料品の買い占めを呼び起こした。