ゼネラルモーターズ（ＧＭ）は「Ｃ－」、トヨタ、ステランティス、フォード、ダイムラーは「Ｆ－－」。

４日にグリーンピースが公開した世界１０大自動車メーカーの親環境成績表の一部だ。



環境団体が付けたこれら企業の単位は全般的に低調だった。現代自動車と起亜を含めた７社が絶対評価で落第点を受けた。その中でも電気自動車への転換速度が遅いトヨタ、ステランティス、フォード、ダイムラーは最も低い点数が付けられた。１位となったＧＭも大学なら再受講をしなくてはならない点数となった。環境団体が見るには自動車業界の脱炭素ロードマップが不十分ということだ。

◇中国で電気ミニバン売るＧＭ「１位」

グリーンピース東アジア支部はこの日、「２０２１年世界１０大自動車メーカー親環境評価報告書」を発表した。評価対象は昨年の自動車販売台数上位企業のうちこの４年間に電気自動車販売台数が増加を示した１０社だ。細部分析項目は、エンジン車の生産・販売中断の意志（８０％）、サプライチェーンの脱炭素化（２０％）だ。エンジン車を最初から生産していない電気自動車メーカーのテスラは昨年世界販売台数が５０万台水準と低く報告書には含まれなかった。

親環境自動車メーカー１位は電気自動車転換で最高点の６．６９点となったＧＭだった。唯一Ｃ等級（Ｃ－）を受けた。昨年中国市場で５００万ウォン台の小型電気自動車「宏光」を大規模に販売した点が主要因だった。１０大自動車メーカーのうち２０３５年に脱内燃機関を宣言した唯一の企業でもある。宣言通りに履行すれば自動車業界で最も速く親環境転換ができるというのがグリーンピースの判断だ。

◇４個の企業最下位圏、現代・起亜は最下位免れる

これに対しトヨタ、ステランティス、フォード、ダイムラーの４社は「Ｆ－－」という最下位クラスとなった。このうちトヨタは約２０年前にはハイブリッド技術を先導したがその後の電気自動車転換速度が遅いという評価を受けた。グリーンピースによるとトヨタの昨年の世界販売のうち電気・水素自動車の割合は０．１２％にすぎない。親環境車生産の年平均成長率もこの５年間に５４．７％と低い方だ。グリーンピースは「投資家まで反気候ロビー活動を中断しろというほどトヨタはエンジン車擁護に積極的な企業」と批判した。

現代自動車・起亜とホンダ、日産は「Ｆ＋＋」で最下位は免れたが落第生に含まれた。ＧＭとフォルクスワーゲンの「Ｄ＋」、ルノーの「Ｄ－」より相対的に低い点数となった。

グリーンピースのキム・ジソク専門委員は、「経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の公式エネルギー専門分析機関である国際エネルギー機関（ＩＥＡ）も２０３５年までに内燃機関の新車販売中断が必要だと結論を出した。脱内燃機関宣言をしていなかったり、したとしても現実性がない企業はすべて落第点を与えた」と説明した。

現代自動車と起亜がＦ等級に含まれたのは２０３５年までの脱内燃機関宣言が、欧米と中国、韓国など一部市場にだけ限定されたためだ。キム・ジソク専門委員は「欧州はすでに法律で２０３５年からエンジン車の販売が禁止され、米バイデン大統領も同様の基調を見せている。これに対し現代自動車・起亜の宣言は本気度が足りない」と指摘した。

現代自動車と起亜はエンジン車生産・販売中断項目で４．８１点と３位であるルノーを抜いた。だがサプライチェーン脱炭素化項目では３点台と比較的低い点数となった。燃費規制反対ロビーに参加したという理由で減点もされた。

グリーンピースは世界の自動車メーカーが速やかに親環境転換をしなければならないと促した。キム・ジソク専門委員は「気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２６）など国際社会で議論が進む気候危機対応目標を考慮すれば２０３０年までに脱内燃機関宣言をしなければならない。こうした点が不足しほとんどの会社の点数がＣ～Ｆにとどまったもの」と説明した。その上で「親環境車だけ生産するテスラが報告書に含まれていたなら圧倒的１位に上がっただろう。グローバル企業はこうした点を考慮する必要がある」と付け加えた。