最近、感染者が大きく増えて対面接触が多い妊産婦は不安を訴える。妊娠９週目のある女性はインターネットコミュニティに「接種除外対象である会社員の妊産婦は本当に恐ろしい。在宅も義務でなく、毎日緊張している」と書いた。この女性は青瓦台（チョンワデ、大統領府）国民請願掲示板に投稿して「新型コロナに脆弱な妊産婦に政府が関心を持ってほしい」と促した。もう一人の妊産婦も「米国や欧州は接種するのに、いつまで待たなければならないのか感染者は減らず、もどかしい」と書いた。

先月、大韓産婦人科学会は妊産婦に接種を勧告しなければならないという立場を政府に伝え、新型コロナ予防接種対応推進団は１０－１２月期接種を目標にデータの検討と専門家議論を進めている。推進団関係者は「９月中には方向を確定して発表するだろう」と話した。

高麗（コリョ）大学九老（クロ）病院感染内科のキム・ウジュ教授は「全体感染者規模が増えれば、妊産婦感染者も増えるしかない」として「現在まで死亡者がいないといっても今後もいないという保障がないため、前向きに検討しなければならない」と話した。キム教授は「米国、欧州などで妊産婦の接種に関連した安全性資料が出ているが、不安が大きいために接種利益と危険を十分に説明して選択権を与える方式で始めるべきだ」と話した。

イ・ヨンジュ教授は「医療従事者など感染危険が大きい妊産婦はできる限り接種するように勧告すべきだ」としつつも「合併症や家族歴などを綿密に確認して個人の身体状態を評価して医師と相談してカスタマイズ型で進めるべきだ」とし、「妊娠自体が血栓発生危険を５、６倍高めたりもするため、このようなことを考慮してワクチンの種類も決める必要がある」と話した。

キム・ミエ議員は「一般感染者に比べて重篤率が高いということが確認されたため、妊産婦に接種するかどうかに関する迅速な検討が必要だ。接種から得られる利益が顕著に高ければ、接種時期を操り上げる必要もある」として「防疫当局の検討内容は透明に公開されるべきで、異常反応に対する徹底した備えが伴われる必要がある」と強調した。

妊産婦が新型コロナに感染すれば危険確率８倍…韓国でも立証（１）