現物価格が急落しているという点も市場に否定的な影響を及ぼした。ハイ投資証券によると最近のＤＲＡＭ現物価格は固定取引価格以下に落ちたことがわかった。ハイ投資証券のソン・ミョンソプ研究員は「歴史的に見るとこうした現象は固定取引価格の追加下落と半導体業況鈍化を暗示するもの。世界のＰＣ需要が減っているところにサーバー企業のＤＲＡＭ需要も以前ほどではない状況」と分析した。

◇交渉力高まった顧客

半導体の供給不足現象により交渉力で優位に立った半導体メーカーの力が以前ほどでないという分析も株価に否定的な影響を及ぼしている。半導体業界関係者は「アマゾンやフェイスブックなどサーバー用半導体を大量に購入する顧客が半導体価格交渉のため専門トレーディング人材を韓国と台湾企業から迎え入れている。一部で言い値が買い値だった時代が終わろうとしているという話が出る理由」と説明した。ソン研究員もやはり「通常ＤＲＡＭ固定取引価格は四半期初めに決定されるが、今回の価格は月末になって決まった。それだけ需要者の声が高まったとみることができる」と話した。

マイダスアセット資産運用のシン・ジンホ代表は、「米国で『ＤＲＡＭはＤＲＡＭにすぎない』という言葉が出るのはそれだけメモリー半導体が市場で単純な一般商品化されつつあるということを示す。根強い需要があるため利益は大きく増えるだろうが半導体業績が株価に肯定的な影響を与えるのは難しい時期とみられる』と分析した。

◇「結局は供給の問題」

専門家らは結局供給量が今後価格を決めるとみている。ＳＫハイニックスが先月末のカンファレンスコールを通じ「設備投資（ＣＡＰＥＸ）を予定通りに進める」と明らかにすると市場はこれを否定的に評価した。李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長の仮釈放後にサムスン電子が大規模投資の一環として半導体供給を増やす場合、半導体価格を引き下げかねないという懸念も出ている。メリッツ証券リサーチセンター長のイ・ギョンス氏は「サムスン電子とＳＫハイニックスが供給量をどのように調節するかが半導体価格と株価に影響を及ぼすだろう」と話した。その上で「過去のように供給量を増やす出血競争が広がらない可能性が高いため来年４－６月期までの見通しは明るくみている。株価が下落した時を買いの機会にする必要がある」と明らかにした。

これに対し未来アセット証券のキム・ヨングォン研究員は「半導体メーカーがメモリー半導体を吹き出しているのに比べ、スマートフォン出荷量、サーバー企業の施設投資が支えられない状況。否定的な見通しをすべて受け入れるのは難しいが供給過剰の恐れがあるだけに投資には慎重であるべき」という意見を出した。

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