原則なくバランスばかり主張するのは無責任だ。韓国そのものにバランサーになるには力が足りないためだ。力のないバランス外交はある瞬間に至って結局後始末をすることになる。

これはいくらあれこれ言葉を変えても、結局韓国外交の根幹が韓米同盟という事実を否定できないためでもある。第２次世界大戦後７０年余りにわたり韓国の輝かしい成長を可能にした原動力は民主主義と市場経済など同盟が共有する価値の力でもあった。

バランサー論を主張した盧武鉉政権がイラク派兵、済州（チェジュ）海軍基地建設など過去のどの政権よりも完全にウエイトが米国に傾いた決定をしたこと自体がその傍証だ。文大統領が５月の韓米首脳会談で保守陣営も驚くほど米国と密着したのは当時のデジャブと同じだ。

戦略的柔軟性を備えられない予測可能性は危険だ。ガラス玉のように中が透明に見えるならば駆け引きで押されるほかないためだ。予測可能性がそのまま硬直性につながれば、自ら動ける戦略的空間を制約することになる。

朴槿恵（パク・クネ）前大統領は任期初めに慰安婦問題の解決なくして日本の安倍晋三首相とは会わないと話した。過去の問題が韓日首脳会談の前提条件のように引っかかってしまい、両国関係は一歩も動けなくなり、これは原則を守ろうとしたがむしろ実利を失う危機につながった。きのうの味方がきょうの敵になる外交戦場で時には正しいか正しくないかがすぐに勝敗に帰結されたりはしないためだ。

日本は韓国のこうした頑固さをワシントン内でいわゆる「コリア・ファティーグ」（過去の問題による韓国に対する疲労感）を広めるのに便利に活用した。韓国は日帝が犯した反人道犯罪の被害者という道徳的優位だけで手に余る外交折衝戦を耐えなければならなかった。

李知事と尹前総長とも、いまからが始まりで、特に外交では２人とも初歩だ。政治キャリアが一度もない尹前総長だけでなく、道政経験が豊富だと自負する李知事も外交領域は扱ったことがないためだ。

外交の均衡性と予測可能性のうちどちらに優位にあるのかという流れる雲をつかむような競争より、これを実現する「５Ｗ１Ｈ」（いつどこでだれがなぜ何をどのように）を満たすことが彼らの宿題だ。反面教師とする前例はあふれている。

韓国大統領選候補者の外交キーワード（１）