英国で１１－１３日に開催される主要７カ国（Ｇ７）首脳会議について、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領が８日、「２国間首脳外交の機会」と語った。米ホワイトハウスが前日、韓日米首脳会談の可能性に言及した直後に出てきた発言だ。韓日首脳がＧ７会議でいかなる形であれ別のテーブルで向き合って座るのではという見方が出ている。

文大統領は８日の国務会議会議で「英国で今週開催されるＧ７会議に出席する」とし「Ｇ７会議に韓国が２年連続で招待されたのは、我々の国際的な地位がＧ７国家に匹敵する水準に高まったことを意味する」と述べた。続いて「今回のＧ７会議は、コロナで中断した多国間首脳会議が再開されるだけでなく、主要国と活発な２国間首脳外交をする機会でもある」と説明した。

Ｇ７会議には米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、カナダと共に日本も出席する。日本との首脳会談の可能性に言及したという解釈も可能だ。韓国はオーストラリア、インド、南アフリカと共に今回のＧ７会議に特別招待された。

文大統領は６日、顕忠日（韓国の殉国者と戦没将兵を追悼する記念日）に「東京の電車駅の線路上で人間愛を実現した李秀賢（イ・スヒョン）氏の犠牲は、いつか韓日両国の協力の精神として復活するだろう」と述べた。文大統領が顕忠日に韓日関係に言及したのは就任後初めてだった。このため韓日関係改善の意志を表したという分析が出ている。

何よりも米国が韓日米または韓日首脳会談開催の必要性を強調しているという。韓日間の関係を改善し、中国牽制で力を合わせようという趣旨だ。サリバン米大統領補佐官（国家安全保障問題担当）は前日の会見で、「Ｇ７会議では米韓日首脳会談を予定しているのか」という質問に対し、「現在、韓国、日本と３カ国間の会談を予定しているものはないが、（Ｇ７開催地の）コーンウォールのその小さな空間ではいかなることも可能性がある」と答えた。

共同通信は３日、米国が先月の韓米首脳会談に菅義偉首相を合流させて日米韓首脳会談を開催する計画だったが実現しなかった、と報じた。ただ、韓国外交部は「事実に基づかない報道」と反論した。

韓日米首脳会談が実現する場合、２０１７年９月の国連総会以来３年９カ月ぶりとなる。韓日首脳会談は２０１９年１２月の韓日中首脳会談を契機に文大統領が当時の安倍晋三首相に会ったのが最後だ。

日本政府は韓日首脳会談開催の可能性に関連して特に公式反応を出していない。