インド・ニューデリーのウマ・プラカシさんは、最近新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）で夫のラム・プラカシさん（５３）を失った。貧民層出身の夫は過去数十年間、企業で税金コンサルタントとして働きながら中産層に合流した。家と車を買い、最近では１６歳の娘を私立学校に通わせ始めたラムさんはより良い未来のために会計士を準備中だった。

その夢は新型コロナで粉々に打ち砕かれた。教師であるウマさんは「生活が楽になり始めた矢先に、突然全てのことが難しくなった」とし「今は生活費を稼いで生存することに集中しなければならない」と話した。ウマさんは車を売って小さな家に引っ越す準備をしている。１１日、フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）が伝えた悲劇的状況だ。

新型コロナ第２波が襲ったインドで中産層が崩壊し始めている。経済を支えていた主要消費層である彼らが崩れ、今後経済回復も遅れるのではないかという展望も出ている。ブルームバーグ通信は「昨年９月の第１波のときに主に貧民地域を襲った新型コロナが、今回の第２波では都市の中産層と上流層の間で急速に拡散していて経済的打撃につながっている」と報じた。西部マハーラーシュトラ州の金融中心地ムンバイと産業都市プネーが代表的な被害都市だ。今年３月から感染者が急増し始めたムンバイは、一日の発生件数が３月１日以前と比べて１４０％以上増えた。

特に中産層の居住地である高層住居団地で集団感染（クラスター）が相次いだ。現地メディアのインディアン・エクスプレスによると、４月最終週におけるムンバイ全体の感染者は９０％が高層建物居住者だった。反面、貧民居住地域は全体の１０％以下を占めた。

防疫と医療に脆弱な貧民層よりも、中・上流層が打撃を受けている「インド・パラドクス」だ。

保健専門家は中・上流層の第２波被害が大きい原因として低い抗体保有率を挙げた。第１波が一度襲った貧民地域では相当数の住民の間で抗体が形成されたが、当時被害が小さかった中・上流層地域は抗体保有率が低く、ウイルスの標的になったという分析だ。実際、ムンバイのある研究によると、貧民街住民の５０％は抗体を持っているが、裕福地域の抗体保有率は２０％未満だった。

ここに変異株の出現と民間病院医療システムの崩壊が中・上流層にさらに大きなダメージを加えたというのが専門家の説明だ。これについてＬＡタイムズは「インドの階級社会も新型コロナの前では平等だった」と伝えた。

経済専門家の間では第２波が中・上流層を崩壊させ、長期的には経済をどん底に突き落とすだろうとの懸念が出ている。ＦＴによると、インドでは中産層が増えた収入を基に消費を主導していて、未来成長動力として注目されてきた。そのような彼らが新型コロナで経済的打撃を受けて経済セクターで波及効果が広がっている。

中産層崩壊の兆しはすでに昨年から現れ始めていた。世論調査機関ピュー研究所によると、２０１１年以降、中産層に合流した人々の半分以上である３２００万人が昨年貧民層に再分類された。

今年の中産層離脱はさらに深刻化していると予想される。専門家は、中産層が崩壊したことで経済回復速度も遅くなるだろうと展望する。ＵＢＳグローバルリサーチのエコノミスト、Ｔａｎｖｅｅ　Ｇｕｐｔａ　Ｊａｉｎ氏は「インドの経済発展は、結局消費が主導する」とし「昨年第１波の被害を復旧しきれないまま第２波に入り、経済的被害が雪だるま式に増えている」と話した。