グローバルオンライン旅行予約サイト「アゴダ（Ａｇｏｄａ）」の韓国・日本・オーストラリアなどウェブサイトでは、今年３月以降、海外旅行地の検索が急増した。昨年末まで国内旅行地の検索が中心だったが、バンコク・東京・バリのような旅行地が検索上位圏に入りながらだ。最近、米国と欧州のワクチンの接種率が上昇し、各国がワクチンパスポートの導入検討に入り、海外旅行に対する期待が高まっている。

実際に海外旅行を部分的に再開した国家も現れ始めている。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）が比較的落ち着いているシンガポールと香港は、今月２６日からこの二国間では隔離のない自由旅行を開始する。これに先立ち、オーストラリア－ニュージーランド（４月１９日）、台湾－パラオ（４月１日）が二国間旅行を始めた。

早ければ今年下半期には海外旅行が可能になるだろうか。アゴダのジョン・ブラウンＣＥＯ（最高経営責任者）は「北米・欧州は早ければ下半期、アジアはシンガポール・香港・中国あたりから徐々に再開されるだろう」と予想した。ブラウン氏は４日、中央日報紙との画像インタビューに臨み、新型コロナ以降の旅行トレンドと海外旅行の見通しをこのように伝えた。韓国メディアでは同紙が初めてだ。

新型コロナで旅行業界は大きな打撃を受けた。アゴダは生存のためにさまざまな商品を発売した。ブラウン氏は「国内旅行活性化のために宿泊施設を最大２５％割引し、昨年８月には韓国市場を対象に１泊単位ではなく時間単位でホテル客室を予約できる貸室（ｄａｙ　ｕｓｅ）サービスを公開した」とし「チェックイン２４時間前までに無料キャンセルできるようにした政策の反応が良かった」と話した。

アゴダの親会社は旅行プラットフォーム企業のブッキング・ホールディングスだ。子会社にはブッキング・ドットコムやＨｏｔｅｌｓＣｏｍｂｉｎｅｄなどがある。外信によると、ブッキング・ホールディングスの売上は昨年６８億ドルから前年比５５％減少した。アゴダをはじめとして、ブッキング・ホールディングスは人材構造調整を行い、マーケティング費用を減らさなければならなかった。

モルディブやギリシャなど外国人旅行客を制限的に受け入れている国はあるものの、世界的に海外旅行は難しい状況だ。ほとんどの国家が入国時に自宅隔離を義務化している。ただしブラウン氏は「コロナが落ち着きつつあるニュージーランド・オーストラリア・台湾・シンガポール・香港などは、今年に入って『トラベルバブル（Ｔｒａｖｅｌ　Ｂｕｂｂｌｅ）』協約を締結して旅行を部分的に再開し始めた」とし「欧州連合（ＥＵ）は現在のワクチンパスポートの推進が活発だ」と紹介した。

トラベルバブルは防疫優秀国家同士、旅行客に自宅隔離を免除し、入国後直ちに自由に旅行できるようにした国家間の相互協約だ。ワクチンパスポートは政府がワクチン接種完了を確認する一種のデジタル証明書だ。ワクチンパスポートを所持すれば今後国家間の協議により、隔離なしで入出国が可能だ。ワクチンパスポートを通じて海外旅行が可能になる。

ＥＵは世界の旅行需要が集まる６月中旬からワクチンパスポートを導入すると公式化している。欧州委員会のウルズラ・フォンデアライエン委員長は「米国成人人口の７０％が今年夏には接種を完了するものとみられる。ワクチン接種をすればＥＵ加盟国に対する自由移動と観光が可能になるだろう」と語った。

ブラウン氏もこのような動きを説明して「ワクチン接種率が高い北米と欧州を中心に、早ければ今年下半期には海外旅行が一部再開されるだろう」と見通した。続いて「アジアはコロナが比較的落ち着いているシンガポール・香港・中国を中心に海外旅行の回復に出るものとみられる」と話した。

英国オックスフォード大学の統計サイト「Ｏｕｒ　Ｗｏｒｌｄ　ｉｎ　Ｄａｔａ（データで見る私たちの世界、ＯＷＩＤ）」によると、３日基準でコロナワクチンの接種率はイスラエル（６３％）、英国（５１％）、米国（４４％）、欧州連合（２５％）などとなっている。シンガポールは２３％で高いほうだ。韓国（７％）や日本（２％）などほとんどのアジア諸国は１桁台で低い。中国は６月までに接種率４０％を目標にしていると明らかにしたが、自国のワクチン接種率現況を公開しないでいる。

韓国の疾病管理庁もワクチン接種を確認する予防接種証明書を発行し、５日からは国内ワクチン接種者に限り海外から帰国時に２週の自宅隔離を免除することにした。海外旅行の最も大きな障害物である自宅隔離が免除されるということで、現在接種の順番を待っている３０・４０代が医療機関に接種をあきらめた「ノーショー」（ｎｏ　ｓｈｏｗ）ワクチンを打ちたいという問い合わせが増加しているという話も聞こえてくる。

「韓国人も年内海外旅行が可能か」という質問に、ブラウン氏は「海外旅行の回復は各国のワクチン接種率と密接な相関関係にある」とし「韓国を含めてアジアの接種率が低いため、米国・欧州からすぐに韓国に旅行に来るのは容易ではないだろう」と答えた。続いて「韓国人が米国・欧州へ行くことも国家間のワクチンパスポートやトラベルバブル協約次第ではないかと思う」とし「互いに行き来する海外旅行が正常化するためには、アジア地域は２０２２年末または２０２３年ごろまで待たなければならないだろう」と予想した。

ただしブラウン氏は、観光依存度が高い国は待っている余裕がないと話した。「政府がアゴダのような旅行プラットフォームと協力して外国人観光客を対象にさまざまな隔離ホテルを提供し、防疫を遵守する水準の自由移動を助けるなど、隔離政策を柔軟に適用するのも方法」と強調した。