半導体の品薄現象に続き、木材が不足して価格が高騰する「ウッドショック」が世界経済に衝撃を与えている。米国住宅市場が回復すると日本建設市場が打撃を受ける異例的な現象も現れている。

２８日（現地時間）、シカゴ商品取引所（ＣＭＥ）で木材先物価格は１０００ボードフィート（ｂｆ）当たり１４２４．９０ドル（約１５万５０００円）で取り引きを終えた。昨年４月１日２５９．８０ドルだった価格が１年間に６倍近く急騰した。新型肺炎以来、郊外の一戸建て住宅を建てようとする米国の家庭が急増し、原材料である木材の値段が大きく上がったという分析だ。２月米国住宅価格指数は１年前より１２％上がって１５年ぶりに最高となった。

米国で木材の品薄現象が起きたのは伐木規制が強化された１９９０年代と世界金融危機直前の住宅市場の景気が最高潮に達した２００８年に続いて３回目だ。スエズ運河座礁事故で世界物流網が一時的に麻痺したのも木材不足をあおったいう説明だ。

ウッドショックの波紋は住宅用木材の７０％を輸入に依存する日本に飛び火している。米国市場が自国はもちろん、欧州の木材まで吸収して日本へ向かう物量が大きく減少した。

輸入量が減り、輸入木材の価格が３０％急騰すると、日本産木材の価格までともに上昇している。建設会社が日本産木材を代替材として使い始めたためだ。１月１０日７２６０円だった３メートルの杉の価格は今月９日１万１８２５円で１．５倍上がった。原料である木材が手に入れることが難しくなると住宅用木材（集成材）を作る建築材企業が相次ぎ減産に入った。

コロナ禍以降、日本でも郊外の一戸建て住宅の需要が増加しており、木材品薄現状の衝撃が建設市場全体に広まるという予想も出ている。

住宅建築が遅れ、建設業全般の収益性が落ちるという分析もある。

日本の住宅建築費用で木材が占める割合は１０％と推算される。ウッドショックが長期化すれば建設会社が木材価格上昇分を住居価格に転嫁して住宅価格を引き上げる可能性があると日本経済新聞は見通した。